有価証券報告書-第98期(2023/04/01-2024/03/31)
(表示方法の変更)
(連結貸借対照表関係)
前連結会計年度において、流動資産の「受取手形」に含めていた「電子記録債権」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、流動資産の「受取手形」に表示していた3,023百万円は、「電子記録債権」2,654百万円、「受取手形」369百万円として組替えております。
また、前連結会計年度において、「有形固定資産」の「その他」に含めていた「使用権資産」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「有形固定資産」の「その他」に表示していた2,516百万円、「減価償却累計額」△440百万円、「その他(純額)」2,076百万円は、「有形固定資産」の「使用権資産」2,516百万円、「減価償却累計額」△440百万円、「使用権資産(純額)」2,076百万円として組替えております。
(連結貸借対照表関係)
前連結会計年度において、流動資産の「受取手形」に含めていた「電子記録債権」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、流動資産の「受取手形」に表示していた3,023百万円は、「電子記録債権」2,654百万円、「受取手形」369百万円として組替えております。
また、前連結会計年度において、「有形固定資産」の「その他」に含めていた「使用権資産」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「有形固定資産」の「その他」に表示していた2,516百万円、「減価償却累計額」△440百万円、「その他(純額)」2,076百万円は、「有形固定資産」の「使用権資産」2,516百万円、「減価償却累計額」△440百万円、「使用権資産(純額)」2,076百万円として組替えております。