7971 東リ

7971
2024/09/20
時価
230億円
PER 予
7.58倍
2010年以降
4.15-50.24倍
(2010-2024年)
PBR
0.5倍
2010年以降
0.28-0.81倍
(2010-2024年)
配当 予
4.95%
ROE 予
6.62%
ROA 予
3.48%
資料
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賞与引当金

【期間】

連結

2008年3月31日
6億4100万
2009年3月31日 -6.55%
5億9900万
2010年3月31日 -18.7%
4億8700万
2011年3月31日 +2.46%
4億9900万
2012年3月31日 -4.01%
4億7900万
2013年3月31日 +21.71%
5億8300万
2014年3月31日 +6.35%
6億2000万
2015年3月31日 +9.35%
6億7800万
2016年3月31日 +10.62%
7億5000万
2017年3月31日 +6.27%
7億9700万
2018年3月31日 -1.76%
7億8300万
2019年3月31日 -2.81%
7億6100万
2020年3月31日 +1.18%
7億7000万
2021年3月31日 -13.51%
6億6600万
2022年3月31日 -2.25%
6億5100万
2023年3月31日 +13.52%
7億3900万
2024年3月31日 +20.43%
8億9000万

個別

2008年3月31日
3億200万
2009年3月31日 -2.98%
2億9300万
2010年3月31日 -8.87%
2億6700万
2011年3月31日 -0.37%
2億6600万
2012年3月31日 -8.27%
2億4400万
2013年3月31日 +19.26%
2億9100万
2014年3月31日 +6.19%
3億900万
2015年3月31日 +16.18%
3億5900万
2016年3月31日 +11.98%
4億200万
2017年3月31日 +4.48%
4億2000万
2018年3月31日 +3.33%
4億3400万
2019年3月31日 -7.37%
4億200万
2020年3月31日 +2.49%
4億1200万
2021年3月31日 -20.87%
3億2600万
2022年3月31日 -2.45%
3億1800万
2023年3月31日 +20.44%
3億8300万
2024年3月31日 +25.85%
4億8200万

有報情報

#1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
※3 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)
給与及び賞与6,5736,982
賞与引当金繰入額551673
役員賞与引当金繰入額97
退職給付費用378336
2024/06/19 14:11
#2 会計方針に関する事項(連結)
デリバティブ ……時価法2024/06/19 14:11
#3 引当金明細表(連結)
(単位:百万円)
科目期首残高当期増加額当期減少額期末残高
貸倒引当金3011511304
賞与引当金383482383482
役員賞与引当金9797
2024/06/19 14:11
#4 役員報酬(連結)
(注)1.業績連動報酬等は、当事業年度に係る役員賞与引当金繰入額を記載しております。
2.当社の取締役の賞与は業績連動報酬等に該当し、当社の単体又は連結の収益性(利益率又は利益額)に係る一定の目標値を達成した場合に支給することを原則的考え方としております。具体的には、年度毎の利益水準、目標達成状況及び前年対比の増減状況等を総合的に勘案の上、株主総会で決議された報酬総額を限度として、指名・報酬委員会の答申を踏まえ、取締役会において支給の是非、支給総額及び支払時期を決定しております。なお、個別の支給額については、同支給総額の範囲内で、取締役の相互評価を含む各取締役の貢献度等の総合評価に基づき、代表取締役が決定しております。直接的に報酬額の算定の基礎となる業績指標は設定しておりませんが、利益率又は利益額を賞与支給可否判断の一要素としているのは、それが企業業績評価に関わる重要な指標であり、かつ株主との一層の価値共有を推進するものと考えられるからです。また、当事業年度を含む利益額の実績については、連結損益計算書及び損益計算書に記載のとおりです。
2024/06/19 14:11
#5 税効果会計関係、財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前事業年度(2023年3月31日)当事業年度(2024年3月31日)
貸倒引当金9292
賞与引当金117147
棚卸資産減耗損等1631
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
2024/06/19 14:11
#6 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前連結会計年度(2023年3月31日)当連結会計年度(2024年3月31日)
貸倒引当金96100
賞与引当金230277
棚卸資産減耗損等6079
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
2024/06/19 14:11
#7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
デリバティブの評価基準及び評価方法
……時価法2024/06/19 14:11