ダイニック(3551)の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 32億1655万
- 2009年3月31日 -5.87%
- 30億2768万
- 2010年3月31日 -11.8%
- 26億7033万
- 2011年3月31日 -6.39%
- 24億9970万
- 2012年3月31日 -2.7%
- 24億3214万
- 2013年3月31日 -3.01%
- 23億5900万
- 2014年3月31日 -4.64%
- 22億4944万
- 2015年3月31日 +7.89%
- 24億2697万
- 2016年3月31日 +54.5%
- 37億4961万
- 2017年3月31日 +6.82%
- 40億518万
- 2018年3月31日 +11.08%
- 44億4901万
- 2019年3月31日 -2.14%
- 43億5365万
- 2020年3月31日 -1.14%
- 43億385万
- 2021年3月31日 +2.86%
- 44億2682万
- 2022年3月31日 +0.1%
- 44億3130万
- 2023年3月31日 -3.77%
- 42億6443万
- 2024年3月31日 -4.03%
- 40億9278万
- 2025年3月31日 +5.29%
- 43億936万
- 2026年3月31日 -8.71%
- 39億3409万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注) 1.帳簿価額には、建設仮勘定の金額は含んでおりません。2026/06/23 9:22
2.東京本社営業所及び大阪支社営業所の建物は連結会社以外からの賃借で、東京本社営業所の建物の賃借料は 66,976千円、大阪支社営業所の建物の賃借料は13,774千円であります。
3.京都本社の土地等については、投資不動産として貸借対照表に表示しております。 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。2026/06/23 9:22
建物及び構築物 15~38年
機械装置及び運搬具 3~14年 - #3 固定資産処分損に関する注記(連結)
- ※7 固定資産処分損は下記のとおりであります。2026/06/23 9:22
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 建物及び構築物 8,558千円 9,086千円 機械装置及び運搬具 9,966 18,750 - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- ※4 固定資産売却益は下記のとおりであります。2026/06/23 9:22
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 建物及び構築物 55千円 ―千円 機械装置及び運搬具 7,057 1,823 - #5 担保に供している資産の注記(連結)
- (1) 工場財団抵当2026/06/23 9:22
(2) 工場財団抵当以外前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 建物及び構築物 4,560,770千円 4,164,395千円 機械装置及び運搬具 2,494,696 2,159,384
- #6 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- 国庫補助金等の受入により取得価額から直接控除した圧縮額2026/06/23 9:22
前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 建物及び構築物 14,200千円 14,200千円 機械装置及び運搬具 70,162 70,162 - #7 有形固定資産等明細表(連結)
- 期増加額のうち主なものは次のとおりです。2026/06/23 9:22
建物 王子工場高圧受電設備 19,087 千円
真岡工場倉庫屋根改良工事 16,160 千円 - #8 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。2026/06/23 9:22
当社グループの資産グループは、事業用資産においては管理会計上の区分を基礎に概ね独立したキャッシュ・フローを生み出す最小単位ごとにグルーピングを行っております。ただし、賃貸資産及び遊休資産については各資産をグルーピングの基本単位とし、厚生施設等特定の事業に関連付けられない資産については各事業の共用資産としています。用途 場所 種類 減損損失 事業用資産 滋賀県犬上郡 建物及び構築物 15,114千円 機械装置及び運搬具 316,439千円 工具、器具及び備品 1,634千円
上記資産につきましては、当社において事業の収益性が悪化したため、帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。 - #9 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 首都圏直下型地震発生時の対応を策定し『災害時対応マニュアル』の社内共有を徹底します。2026/06/23 9:22
各事業所の建物の耐震性向上を検討し、事業ごとの事業継続計画を検討します。
(4) 会社の対処すべき課題