4208 UBE

4208
2026/03/24
時価
2628億円
PER 予
8.74倍
2010年以降
赤字-37.34倍
(2010-2025年)
PBR
0.57倍
2010年以降
0.43-1.72倍
(2010-2025年)
配当 予
4.44%
ROE 予
6.47%
ROA 予
2.96%
資料
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UBE(4208)の建物の推移 - 通期

【期間】
  • 通期

個別

2008年3月31日
300億800万
2009年3月31日 -2.68%
292億500万
2010年3月31日 -4.8%
278億200万
2011年3月31日 -3.95%
267億400万
2012年3月31日 +5.47%
281億6500万
2013年3月31日 +2.85%
289億6800万
2014年3月31日 +3.04%
298億4900万
2015年3月31日 -4.29%
285億6900万
2016年3月31日 -10.33%
256億1700万
2017年3月31日 +2.42%
262億3800万
2018年3月31日 +0.51%
263億7100万
2019年3月31日 -14.51%
225億4400万
2020年3月31日 -1.28%
222億5600万
2021年3月31日 +0.47%
223億6100万
2022年3月31日 +1.71%
227億4400万
2023年3月31日 -24.39%
171億9600万
2024年3月31日 +0.11%
172億1500万
2025年3月31日 +21.56%
209億2700万

有報情報

#1 事業等のリスク
(6)自然災害
当社グループは、国内外に製造拠点や営業拠点を有しており、これらの施設が、想定を超えた大規模な地震、台風、集中豪雨、津波等の自然災害により甚大な被害を受け、製造拠点における生産停止や営業拠点の活動休止等が発生する可能性があります。その場合には、建物・製造設備の復旧、棚卸資産の廃棄、設備の再稼働や原料調達・製品出荷の遅延等により、多額の費用及び機会損失が発生し業績に悪影響を与える可能性があります。
以上のようなリスクに対して当社グループは、危機対応委員会及び自然災害対策委員会を設置し、災害発生時の対応マニュアル等の整備、建物・製造設備の計画的な改修・強化、定期的な防災訓練、教育、リスクマネジメント制度を活用した個別リスクの抽出と対策等を実施しています。また、早期に事業復旧を図る仕組みとして、自然災害発生時における事業継続計画(BCP)を策定し、定期的な見直しと訓練を行っています。
2025/06/20 10:09
#2 会計方針に関する事項(連結)
①有形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法を採用していますが、一部の連結子会社は定率法を採用しています。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
2025/06/20 10:09
#3 固定資産処分損の注記(連結)
※7 固定資産処分損の内訳
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
(廃棄費用)(1,788)( 934)
(建物及び構築物)( 159)( 0)
(機械装置及び運搬具)( 10)( 12)
2025/06/20 10:09
#4 担保に供している資産の注記(連結)
担保に供している資産は次のとおりです。(括弧内の金額は内数であり、工場・鉱業財団分を示しています。)
前連結会計年度(2024年3月31日)当連結会計年度(2025年3月31日)
(担保提供資産)
建物173百万円( 173百万円)184百万円( 184百万円)
構築物39 ( 39 )40 ( 40 )
2025/06/20 10:09
#5 減損損失に関する注記(連結)
当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)
場所用途種類減損損失(百万円)
山口県宇部市他(事業用資産)アンモニア及びカプロラクタム関連製造設備機械装置及び構築物等8,845
山口県宇部市(事業用資産)フェノール樹脂粉状製品製造設備建物及び機械装置等21
岐阜県岐阜市(事業用資産)ラミネート製造設備建物及び機械装置等67
福島県郡山市(事業用資産)ラセンコンポーズ及びカートリッジフィルター関連製造設備建物及び機械装置等55
タイラヨン県(事業用資産)カプロラクタム及びナイロン関連製造設備建物及び機械装置等18,725
スペインカステリョン市(事業用資産)シクロヘキサノン及び1,6ヘキサンジオール関連製造設備機械装置等1,360
当社グループは、ビジネスユニット及び事業部を最小の単位として資産のグループ化を行っています。なお、遊休資産、賃貸資産及び処分予定資産については、個々の物件ごとに減損の要否を判定しています。
時価の下落した遊休資産(2件)について、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(6百万円)として特別損失に計上しました。その内訳は、土地6百万円です。なお、回収可能価額は正味売却価額により測定しており、時価については、鑑定評価額に準ずる評価額により算定しています。
2025/06/20 10:09
#6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
建物、構築物、機械及び装置:定額法
その他の有形固定資産 :定率法
2025/06/20 10:09

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