UBE(4208)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 74億8200万
- 2009年3月31日 -11.32%
- 66億3500万
- 2010年3月31日 -2.43%
- 64億7400万
- 2011年3月31日 +14.84%
- 74億3500万
- 2012年3月31日 -0.27%
- 74億1500万
- 2013年3月31日 -4.02%
- 71億1700万
- 2014年3月31日 -4.24%
- 68億1500万
- 2015年3月31日 -3.57%
- 65億7200万
- 2016年3月31日 +8.31%
- 71億1800万
- 2017年3月31日 -2.44%
- 69億4400万
- 2018年3月31日 +4.33%
- 72億4500万
- 2019年3月31日 -1.13%
- 71億6300万
- 2020年3月31日 -1.59%
- 70億4900万
- 2021年3月31日 -8.55%
- 64億4600万
- 2022年3月31日 +7.83%
- 69億5100万
- 2023年3月31日 -24.36%
- 52億5800万
- 2024年3月31日 -2.23%
- 51億4100万
- 2025年3月31日 -10.52%
- 46億
- 2026年3月31日 +27.09%
- 58億4600万
個別
- 2008年3月31日
- 34億8500万
- 2009年3月31日 -17.91%
- 28億6100万
- 2010年3月31日 -3.91%
- 27億4900万
- 2011年3月31日 +32.27%
- 36億3600万
- 2012年3月31日 +2.59%
- 37億3000万
- 2013年3月31日 +0.16%
- 37億3600万
- 2014年3月31日 -7.15%
- 34億6900万
- 2015年3月31日 -5.79%
- 32億6800万
- 2016年3月31日 +7.83%
- 35億2400万
- 2017年3月31日 -7.15%
- 32億7200万
- 2018年3月31日 +7.37%
- 35億1300万
- 2019年3月31日 -8.17%
- 32億2600万
- 2020年3月31日 -1.89%
- 31億6500万
- 2021年3月31日 -14.57%
- 27億400万
- 2022年3月31日 +7.06%
- 28億9500万
- 2023年3月31日 -16.34%
- 24億2200万
- 2024年3月31日 -6.15%
- 22億7300万
- 2025年3月31日 +0.4%
- 22億8200万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※4 販売費及び一般管理費の主要な費目及び金額2025/06/20 10:09
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 給料手当 13,730 14,441 賞与引当金繰入額 1,690 1,651 退職給付費用 671 △38 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- デリバティブ
時価法2025/06/20 10:09 - #3 引当金明細表(連結)
- 【引当金明細表】2025/06/20 10:09
区分 当期首残高(百万円) 当期増加額(百万円) 当期減少額(百万円) 当期末残高(百万円) 貸倒引当金 1,233 30 1,157 106 賞与引当金 2,273 2,282 2,273 2,282 特別修繕引当金 2,706 2,455 3,001 2,160 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/06/20 10:09
(表示方法の変更)第118期(2024年3月31日) 第119期(2025年3月31日) 繰延税金資産 賞与引当金繰入額否認 693百万円 711百万円 有姿除却解体費用否認 1,173 1,043
前事業年度において、「繰延税金資産」の「その他」に含めていた「棚卸資産評価損否認」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の注記の組替えを行っています。 - #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/06/20 10:09
(表示方法の変更)前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 繰延税金資産 賞与引当金繰入額否認 1,604百万円 1,415百万円 退職給付に係る負債 2,122 1,375
前連結会計年度において、「繰延税金資産」の「その他」に含めていた「棚卸資産評価損否認」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。これらの表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の注記の組替えを行っています。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- デリバティブ等の評価基準及び評価方法
時価法2025/06/20 10:09