日本精蝋(5010)の構築物の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
個別
- 2008年12月31日
- 10億8200万
- 2009年12月31日 -8.23%
- 9億9300万
- 2010年12月31日 +0.1%
- 9億9400万
- 2011年3月31日 -2.72%
- 9億6700万
- 2011年6月30日 -2.59%
- 9億4200万
- 2011年9月30日 -2.65%
- 9億1700万
- 2011年12月31日 +2.62%
- 9億4100万
- 2012年3月31日 -2.87%
- 9億1400万
- 2012年6月30日 -2.63%
- 8億9000万
- 2012年9月30日 -1.46%
- 8億7700万
- 2012年12月31日 -1.25%
- 8億6600万
- 2013年3月31日 -2.66%
- 8億4300万
- 2013年6月30日 +2.73%
- 8億6600万
- 2013年9月30日 -1.15%
- 8億5600万
- 2013年12月31日 +8.29%
- 9億2700万
- 2014年12月31日 +12.73%
- 10億4500万
- 2015年12月31日 -7.08%
- 9億7100万
- 2016年12月31日 -0.93%
- 9億6200万
- 2017年12月31日 -1.66%
- 9億4600万
- 2018年12月31日 +6.77%
- 10億1000万
- 2019年12月31日 +0.5%
- 10億1500万
- 2020年12月31日 +41.38%
- 14億3500万
- 2021年12月31日 +1.05%
- 14億5000万
- 2022年12月31日 -4.9%
- 13億7900万
- 2023年12月31日 -8.7%
- 12億5900万
- 2024年12月31日 -7.23%
- 11億6800万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 機械及び装置については定額法、その他の有形固定資産については定率法を採用しています。2025/03/28 13:36
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しています。
海外連結会社 - #2 固定資産売却益の注記(連結)
- ※5 固定資産売却益の内容は次のとおりです。2025/03/28 13:36
前連結会計年度(自 2023年1月1日至 2023年12月31日) 当連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 建物及び構築物 3百万円 -百万円 機械装置及び運搬具 - 0 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※7 固定資産除却損の内容は次のとおりです。2025/03/28 13:36
前連結会計年度(自 2023年1月1日至 2023年12月31日) 当連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 建物及び構築物 7百万円 5百万円 機械装置及び運搬具 4 1 - #4 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりです。2025/03/28 13:36
担保付債務は、次のとおりです。前連結会計年度(2023年12月31日) 当連結会計年度(2024年12月31日) 売掛金 2,064百万円( -百万円) 2,372百万円( -百万円) 建物及び構築物 696 ( 588 ) 647 ( 549 ) 機械装置及び運搬具 2 ( 2 ) 1 ( 1 )
- #5 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2023年1月1日 至 2023年12月31日)2025/03/28 13:36
当社グループは、原則として、事業用資産については国内事業所か海外事業所かを基準としてグルーピングを行い、将来使用する見込みのない遊休資産については個別資産ごとにグルーピングを行っています。場所 用途 種類 徳山工場 減圧蒸留装置と付帯設備等 建物、構築物及び機械装置等
当連結会計年度において、事業モデル転換(脱重油とワックス大量生産ビジネスモデルからの脱却)として、主たる原料をLSWRなどの蒸留用原料から国内外のワックス収率が高いスラックワックスなどへ変更することにより、生産量を圧縮するとともに、利益率の高い製品販売にフォーカスする施策を実行しています。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 機械及び装置については定額法、その他の有形固定資産については定率法を採用しています。2025/03/28 13:36
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。