原材料
- 【期間】
- 通期
連結
- 2011年11月30日
- 2億6622万
- 2012年11月30日 -4.6%
- 2億5398万
- 2013年11月30日 -6.95%
- 2億3634万
- 2014年11月30日 +23.67%
- 2億9227万
- 2015年11月30日 -4.16%
- 2億8011万
- 2016年11月30日 -29.07%
- 1億9869万
- 2017年11月30日 +57.45%
- 3億1283万
- 2018年11月30日 -7.17%
- 2億9039万
- 2019年11月30日 +4.77%
- 3億423万
- 2020年11月30日 -12.9%
- 2億6498万
- 2021年11月30日 +22.91%
- 3億2570万
- 2022年11月30日 +53.19%
- 4億9894万
- 2023年11月30日 -26.33%
- 3億6759万
個別
- 2008年11月30日
- 3億2454万
- 2009年11月30日 -39.18%
- 1億9738万
- 2010年11月30日 +15.8%
- 2億2857万
- 2011年11月30日 +16.47%
- 2億6622万
- 2012年11月30日 -4.6%
- 2億5398万
- 2013年11月30日 -6.95%
- 2億3634万
- 2014年11月30日 +23.67%
- 2億9227万
- 2015年11月30日 -4.16%
- 2億8011万
- 2016年11月30日 -29.07%
- 1億9869万
- 2017年11月30日 +57.45%
- 3億1283万
- 2018年11月30日 -7.9%
- 2億8811万
- 2019年11月30日 +5.6%
- 3億423万
- 2020年11月30日 -13.58%
- 2億6292万
- 2021年11月30日 +21.99%
- 3億2074万
- 2022年11月30日 +55.56%
- 4億9894万
- 2023年11月30日 -27.51%
- 3億6169万
有報情報
- #1 事業等のリスク
- 当社グループでは、これらに対応すべく日々合理化を推進しコストダウンに努め製造原価の低減に努めております。2024/02/22 15:17
(4)原材料の調達リスク
当社グループは、原材料の調達先を複数確保するなどにより、安定的な原材料の調達に努めておりますが、原材料メーカーの事故、品質不良、自然災害及びその他要因による供給停止により、当社グループの生産活動に支障をきたす場合には、当社グループの業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。 - #2 会計方針に関する事項（連結）
- 価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は、全部純資産直入法により処理、売却原価は移動平均法)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
② 棚卸資産
製品、原材料、仕掛品
移動平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却方法2024/02/22 15:17 - #3 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- (3)中長期的な会社の経営戦略2024/02/22 15:17
当社の事業環境は不安定な原材料価格、為替の変動、他国企業との競争が引き続くなど厳しい状況が続くものと
予想されます。 - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- ② 棚卸資産2024/02/22 15:17
製品、原材料、仕掛品
移動平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法) - #5 重要な会計上の見積り、財務諸表（連結）
- (1) 当事業年度の財務諸表に計上した金額2024/02/22 15:17
(2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報(単位:千円) 仕掛品 442,041 412,440 原材料 498,946 361,698
棚卸資産の評価方法は移動平均法による原価法(収益性の低下による簿価切り下げの方法)を採用しており、正味売却価額が取得原価より下落している場合には正味売却価額で評価し、取得原価との差額を当期の費用として売上原価に計上しております。正味売却価額は、売価から見積販売直接経費を控除して算定しております。 - #6 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）
- (1) 当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額2024/02/22 15:17
(2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報(単位:千円) 仕掛品 442,041 412,440 原材料 498,946 367,593
棚卸資産の評価方法は移動平均法による原価法(収益性の低下による簿価切り下げの方法)を採用しており、正味売却価額が取得原価より下落している場合には正味売却価額で評価し、取得原価との差額を当期の費用として売上原価に計上しております。正味売却価額は、売価から見積販売直接経費を控除して算定しております。 - #7 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 2.棚卸資産の評価基準及び評価方法2024/02/22 15:17
製品、原材料、仕掛品
移動平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)