有価証券報告書-第90期(2023/04/01-2024/03/31)
(表示方法の変更)
(連結損益計算書関係)
前連結会計年度において、「営業外収益」の「その他」に含めていた「為替差益」は、営業外収益の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より独立掲記している。
また、前連結会計年度において、独立掲記していた「営業外費用」の「事務所移転費用」は、営業外費用の総額の100分の10以下となったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示している。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」の「その他」に表示していた128百万円は、「為替差益」50百万円、「その他」77百万円、「営業外費用」の「事務所移転費用」36百万円は「その他」113百万円として組み替えている。
(連結キャッシュ・フロー計算書関係)
前連結会計年度において、「財務活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めていた「短期借入金の純増減額(△は減少)」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記している。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「財務活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に表示していた△84百万円は、「短期借入金の純増減額(△は減少)」10百万円、「その他」
△94百万円として組み替えている。
(連結損益計算書関係)
前連結会計年度において、「営業外収益」の「その他」に含めていた「為替差益」は、営業外収益の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より独立掲記している。
また、前連結会計年度において、独立掲記していた「営業外費用」の「事務所移転費用」は、営業外費用の総額の100分の10以下となったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示している。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」の「その他」に表示していた128百万円は、「為替差益」50百万円、「その他」77百万円、「営業外費用」の「事務所移転費用」36百万円は「その他」113百万円として組み替えている。
(連結キャッシュ・フロー計算書関係)
前連結会計年度において、「財務活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めていた「短期借入金の純増減額(△は減少)」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記している。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「財務活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に表示していた△84百万円は、「短期借入金の純増減額(△は減少)」10百万円、「その他」
△94百万円として組み替えている。