建物（純額）

有報情報

#1 主要な設備の状況

5.谷山圃場の土地建物には坂元町及び指宿市を含みます。
6.東京本社の建物及び構築物は、賃借ビルの改装に伴う建物附属設備であります。
(2)国内子会社

2016/02/24 9:25

#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 7～50年
機械装置 8年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/02/24 9:25

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※3 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。

前連結会計年度(自 平成25年12月1日至 平成26年11月30日)		当連結会計年度(自 平成26年12月1日至 平成27年11月30日)
建物及び構築物	285千円		0千円
機械装置及び運搬具	67		0

2016/02/24 9:25

#4 担保に供している資産の注記（連結）

担保資産

	前連結会計年度(平成26年11月30日)		当連結会計年度(平成27年11月30日)
建物及び構築物	89,051千円	(89,051)千円	82,084千円	(82,084)千円
機械装置及び運搬具	27,197	(27,197)	25,999	(25,999)

担保付債務

2016/02/24 9:25

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 7～50年
機械装置 8年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(ハ)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/02/24 9:25