減価償却費
連結
- 2008年3月31日
- 13億7200万
- 2009年3月31日 +6.71%
- 14億6400万
- 2009年12月31日 +23.02%
- 18億100万
- 2010年3月31日 +35.15%
- 24億3400万
- 2010年6月30日 -80.98%
- 4億6300万
- 2010年9月30日 +101.51%
- 9億3300万
- 2010年12月31日 +50.48%
- 14億400万
- 2011年3月31日 +32.34%
- 18億5800万
- 2011年6月30日 -80.57%
- 3億6100万
- 2011年9月30日 +97.78%
- 7億1400万
- 2011年12月31日 +49.3%
- 10億6600万
- 2012年3月31日 +36.02%
- 14億5000万
- 2012年9月30日 -63.24%
- 5億3300万
- 2013年3月31日 +128.14%
- 12億1600万
- 2013年9月30日 -52.63%
- 5億7600万
- 2014年3月31日 +102.95%
- 11億6900万
- 2014年9月30日 -64.59%
- 4億1400万
- 2015年3月31日 +107.97%
- 8億6100万
- 2015年9月30日 -44.83%
- 4億7500万
- 2016年3月31日 +104.63%
- 9億7200万
- 2016年9月30日 -56.28%
- 4億2500万
- 2017年3月31日 +106.82%
- 8億7900万
- 2017年9月30日 -52.56%
- 4億1700万
- 2018年3月31日 +107.67%
- 8億6600万
- 2018年9月30日 -48.5%
- 4億4600万
- 2019年3月31日 +108.74%
- 9億3100万
- 2019年9月30日 -48.66%
- 4億7800万
- 2020年3月31日 +109.41%
- 10億100万
- 2020年9月30日 -59.14%
- 4億900万
- 2021年3月31日 +104.89%
- 8億3800万
- 2021年9月30日 -44.87%
- 4億6200万
- 2022年3月31日 +135.06%
- 10億8600万
- 2022年9月30日 -36.83%
- 6億8600万
- 2023年3月31日 +102.48%
- 13億8900万
- 2023年9月30日 -64.51%
- 4億9300万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- 注2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額並びにおおよその割合は、次のとおりであります。2023/06/23 14:20
おおよその割合前事業年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当事業年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 退職給付費用 11 百万円 28 百万円 減価償却費 171 百万円 207 百万円
- #2 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- (表示方法の変更)2023/06/23 14:20
前事業年度において、独立掲記していた繰延税金資産の「未払事業税」、「減価償却費」、「長期未払金」、繰延税金負債の「固定資産圧縮積立金」については、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より繰延税金資産の「その他」、繰延税金負債の「その他」へそれぞれ組替えております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の注記の組替えを行っております。
この結果、前事業年度において、繰延税金資産の「未払事業税」5百万円、「減価償却費」1百万円、「長期未払金」17百万円は繰延税金資産の「その他」へ、また繰延税金負債の「固定資産圧縮積立金」1百万円は繰延税金負債の「その他」へ組替えております。 - #3 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- (表示方法の変更)2023/06/23 14:20
前連結会計年度において、繰延税金負債の「その他」に含めておりました「在外子会社留保利益」は表示上の明瞭性を高めるため、当連結会計年度より独立掲記することとしております。また、独立掲記していた繰延税金資産の「貸倒引当金」、「未払事業税」、「減価償却費」、「長期未払金」、「ゴルフ会員権評価損」、「退職給付に係る負債」、繰延税金負債の「固定資産圧縮積立金」については、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より繰延税金資産の「その他」、繰延税金負債の「その他」へそれぞれ組替えております。この表示の方法を反映させるため、前連結会計年度について、注記の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度において、繰延税金負債の「その他」に含まれていた「在外子会社留保利益」77百万円を独立掲記し、繰延税金資産の「貸倒引当金」2百万円、「未払事業税」5百万円、「減価償却費」1百万円、「長期未払金」17百万円、「ゴルフ会員権評価損」2百万円、「退職給付費係る負債」9百万円は繰延税金資産の「その他」へ、また繰延税金負債の「固定資産圧縮積立金」1百万円は繰延税金負債の「その他」へ組替えております。