ツムラ(4540)の退職給付に係る負債の推移 - 全期間
連結
- 2014年3月31日
- 23億4100万
- 2014年6月30日 -55.83%
- 10億3400万
- 2014年9月30日 -1.55%
- 10億1800万
- 2014年12月31日 -3.54%
- 9億8200万
- 2015年3月31日 -93.48%
- 6400万
- 2015年6月30日 -7.81%
- 5900万
- 2015年9月30日 +8.47%
- 6400万
- 2015年12月31日 ±0%
- 6400万
- 2016年3月31日 +3.13%
- 6600万
- 2016年6月30日 +15.15%
- 7600万
- 2016年9月30日 ±0%
- 7600万
- 2016年12月31日 +6.58%
- 8100万
- 2017年3月31日 +3.7%
- 8400万
- 2017年6月30日 +2.38%
- 8600万
- 2017年9月30日 +8.14%
- 9300万
- 2017年12月31日 -1.08%
- 9200万
- 2018年3月31日 -4.35%
- 8800万
- 2018年6月30日 -2.27%
- 8600万
- 2018年9月30日 -5.81%
- 8100万
- 2018年12月31日 ±0%
- 8100万
- 2019年3月31日 -8.64%
- 7400万
- 2019年6月30日 ±0%
- 7400万
- 2019年9月30日 -1.35%
- 7300万
- 2019年12月31日 +1.37%
- 7400万
- 2020年3月31日 -2.7%
- 7200万
- 2020年6月30日 ±0%
- 7200万
- 2020年9月30日 -2.78%
- 7000万
- 2020年12月31日 -11.43%
- 6200万
- 2021年3月31日 -1.61%
- 6100万
- 2021年6月30日 -3.28%
- 5900万
- 2021年9月30日 +3.39%
- 6100万
- 2021年12月31日 -9.84%
- 5500万
- 2022年3月31日 ±0%
- 5500万
- 2022年6月30日 ±0%
- 5500万
- 2022年9月30日 +3.64%
- 5700万
- 2022年12月31日 +7.02%
- 6100万
- 2023年3月31日 -3.28%
- 5900万
- 2023年6月30日 -13.56%
- 5100万
- 2023年9月30日 +9.8%
- 5600万
- 2023年12月31日 -12.5%
- 4900万
- 2024年3月31日 ±0%
- 4900万
- 2024年6月30日 -2.04%
- 4800万
- 2024年9月30日 +4.17%
- 5000万
- 2024年12月31日 +999.99%
- 5億5800万
- 2025年3月31日 +6.99%
- 5億9700万
- 2025年6月30日 -5.36%
- 5億6500万
- 2025年9月30日 -2.48%
- 5億5100万
- 2025年12月31日 +9.26%
- 6億200万
- 2026年3月31日 -2.66%
- 5億8600万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- ③ 小規模企業等における簡便法の採用2025/06/24 13:21
一部の連結子会社は、退職給付に係る負債及び退職給付費用の計算に、退職給付に係る期末自己都合要支給額を退職給付債務とする方法を用いた簡便法を適用しています。
(6) 重要な収益及び費用の計上基準 - #2 退職給付関係、連結財務諸表(連結)
- 退職一時金制度(非積立型制度)では、退職給付として、給与と勤務期間に基づいた一時金を支給しています。2025/06/24 13:21
一部の連結子会社は、確定給付企業年金制度及び確定拠出企業年金制度並びに複数事業主制度の企業年金基金制度を設けています。一部の連結子会社の確定給付企業年金制度につきましては、簡便法により退職給付に係る負債及び退職給付費用を計算しています。
また、当社及び連結子会社は、従業員の退職等に際して、割増退職金を支払う場合があります。