4951 エステー

4951
2026/03/23
時価
339億円
PER 予
20.54倍
2010年以降
10.75-329.79倍
(2010-2025年)
PBR
0.92倍
2010年以降
0.89-2.66倍
(2010-2025年)
配当 予
2.98%
ROE 予
4.46%
ROA 予
3.21%
資料
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エステー(4951)の建物及び構築物(純額)の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
23億4845万
2009年3月31日 -6.48%
21億9632万
2010年3月31日 -4.61%
20億9516万
2010年12月31日 -3.83%
20億1483万
2011年3月31日 -1.01%
19億9453万
2011年6月30日 -1.13%
19億7208万
2011年9月30日 +1.76%
20億681万
2011年12月31日 -1.1%
19億8471万
2012年3月31日 -6.87%
18億4833万
2012年6月30日 -1.19%
18億2632万
2012年9月30日 +2.33%
18億6881万
2012年12月31日 -1.35%
18億4349万
2013年3月31日 +57.3%
28億9978万
2013年6月30日 -1.35%
28億6077万
2013年9月30日 +0.02%
28億6126万
2013年12月31日 -1.34%
28億2292万
2014年3月31日 -1.81%
27億7185万
2014年6月30日 -1.31%
27億3561万
2014年9月30日 -0.94%
27億994万
2014年12月31日 -1.71%
26億6347万
2015年3月31日 -1.08%
26億3460万
2015年6月30日 -1.4%
25億9771万
2015年9月30日 +32.21%
34億3451万
2015年12月31日 -1.35%
33億8815万
2016年3月31日 -1.35%
33億4225万
2016年6月30日 -1.34%
32億9748万
2016年9月30日 -1.47%
32億4902万
2016年12月31日 -1.89%
31億8769万
2017年3月31日 -1.34%
31億4482万
2017年6月30日 -1.09%
31億1066万
2017年9月30日 -1.1%
30億7647万
2017年12月31日 +1.46%
31億2131万
2018年3月31日 -1.43%
30億7659万
2018年6月30日 -0.11%
30億7331万
2018年9月30日 -1.3%
30億3327万
2018年12月31日 +51.31%
45億8965万
2019年3月31日 +2.93%
47億2417万
2019年6月30日 -0.91%
46億8134万
2019年9月30日 -0.59%
46億5359万
2019年12月31日 -0.32%
46億3848万
2020年3月31日 -1.08%
45億8816万
2020年6月30日 -0.88%
45億4792万
2020年9月30日 -1.04%
45億52万
2020年12月31日 -1.09%
44億5143万
2021年3月31日 -0.93%
44億998万
2021年6月30日 -0.35%
43億9437万
2021年9月30日 -0.87%
43億5625万
2021年12月31日 -1.1%
43億840万
2022年3月31日 -2.3%
42億928万
2022年6月30日 -0.41%
41億9200万
2022年9月30日 -1.15%
41億4400万
2022年12月31日 -1.21%
40億9400万
2023年3月31日 -1.07%
40億5000万
2023年6月30日 +0.47%
40億6900万
2023年9月30日 -1.13%
40億2300万
2023年12月31日 -0.94%
39億8500万
2024年3月31日 -0.4%
39億6900万
2024年6月30日 -1.16%
39億2300万
2024年9月30日 -1.27%
38億7300万
2024年12月31日 -0.96%
38億3600万
2025年3月31日 -1.04%
37億9600万
2025年6月30日 -0.92%
37億6100万
2025年9月30日 -0.51%
37億4200万
2025年12月31日 -1.07%
37億200万

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
① 有形固定資産
「生活日用品事業」における生産設備(「機械装置及び運搬具」)及び統括業務、販売・管理業務等設備(「建物及び構築物」、「工具、器具及び備品」)です。
② 無形固定資産
2025/06/16 10:30
#2 会計方針に関する事項(連結)
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物及び構築物3~50年
機械装置及び運搬具2~17年
工具、器具及び備品2~20年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。
2025/06/16 10:30
#3 固定資産売却益の注記(連結)
※5 固定資産売却益の内容は、次のとおりです。
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
主に、工具、器具及び備品の売却によるものです。主に、建物及び構築物、機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品、土地の売却によるものです。
2025/06/16 10:30
#4 固定資産除売却損の注記(連結)
※6 固定資産除売却損の内容は、次のとおりです。
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
主に、建物及び構築物、機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品の除却によるものです。主に、建物及び構築物、機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品の除却によるものです。
2025/06/16 10:30
#5 減損損失に関する注記(連結)
当連結会計年度において、当社グループは、下記の資産グループについて減損損失を計上しています。
場 所用 途種 類減損損失(百万円)
タイ王国チョンブリ県事業用資産建物及び構築物、機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品53
当社グループは、事業用資産については管理会計上の区分を考慮して資産グループを決定し、本社等の共用資産については、事業全体をグルーピングの単位としております。また、事業の用に供していない遊休資産等については、個別物件ごとにグルーピングを行っています。
連結子会社であるS.T.(タイランド)の保有する事業用資産について、収益性が低下しているため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しました。回収可能価額は使用価値により測定しており、使用価値を零とみなして計算しています。
2025/06/16 10:30

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