固定資産
連結
- 2014年9月30日
- 440億3600万
- 2015年9月30日 +17.77%
- 518億6000万
個別
- 2014年9月30日
- 424億8900万
- 2015年9月30日 +16.02%
- 492億9400万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (注)有形固定資産の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。2015/12/18 9:34
3.主要な顧客ごとの情報 (単位:百万円) - #2 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
- 流動資産 551百万円2015/12/18 9:34
固定資産 1,399百万円
資産合計 1,950百万円 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 2.固定資産の減価償却の方法2015/12/18 9:34
(1)有形固定資産 - #4 固定資産廃棄損の注記
- 固定資産廃棄損の内訳
(注)当連結会計年度において、減損損失の対象とした遊休資産の撤去費用が73百万円含まれております。2015/12/18 9:34前連結会計年度
(自 平成25年10月1日
至 平成26年9月30日)当連結会計年度
(自 平成26年10月1日
至 平成27年9月30日)建物及び構築物 62百万円 68百万円 機械装置及び運搬具 49 (注)93 工具、器具及び備品 14 4 ソフトウエア 0 - 計 127 165 - #5 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2015/12/18 9:34
担保付債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(平成26年9月30日) 当連結会計年度(平成27年9月30日) 建物及び構築物・無形固定資産 その他(借地権) - 353百万円 計 - 353百万円
- #6 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- (注)有形固定資産の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。2015/12/18 9:34
- #7 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2015/12/18 9:34
(単位:百万円) - #8 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
- 株式の取得により新たにPeresscol Sdn.Bhd.(以下Peresscol社)を連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びにPeresscol社株式の取得価額とPeresscol社取得のための支出(純額)との関係は次のとおりであります。2015/12/18 9:34
流動資産 551 百万円 固定資産 1,399 のれん 1,822 - #9 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- (注) 前連結会計年度及び当連結会計年度における繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。2015/12/18 9:34
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(平成26年9月30日) 当連結会計年度(平成27年9月30日) 流動資産-繰延税金資産 578百万円 624百万円 固定資産-繰延税金資産 31 27 固定負債-繰延税金負債 △1,037 △2,237
- #10 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 前連結会計年度に比べ、現金及び預金が734百万円減少した一方で、受取手形及び売掛金が1,471百万円、原材料及び貯蔵品が765百万円それぞれ増加しました。これらを主因に、流動資産は前連結会計年度に比べ1,835百万円増加し、49,744百万円となりました。2015/12/18 9:34
(固定資産)
有形固定資産は、Peresscol Sdn.Bhd.の全株式を取得し、連結の範囲に含めたこと及び長谷川香料(蘇州)有限公司において新工場が稼働したことなどにより、建物及び構築物が、純額で2,275百万円増加しました。また、当該工場が稼働した結果、建設仮勘定が633百万円の減少となりました。これらを主因に、前連結会計年度に比べ1,858百万円増加し、32,614百万円となりました。 - #11 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- ハ 当該資産除去債務の総額の増減2015/12/18 9:34
前連結会計年度(自 平成25年10月1日至 平成26年9月30日) 当連結会計年度(自 平成26年10月1日至 平成27年9月30日) 期首残高 116百万円 147百万円 有形固定資産の取得に伴う増加額 78 6 時の経過による調整額 0 0 - #12 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産2015/12/18 9:34
当社及び国内連結子会社は定率法。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は定額法。