貯蔵品
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 2703万
有報情報
- #1 主な資産及び負債の内容(連結)
- ホ.原材料及び貯蔵品2024/06/28 10:08
ヘ.前払年金費用品目 金額(千円) 小計 410,646 貯蔵品 販売促進用品 4,900
- #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当事業年度末における流動資産の残高は2,019,024千円(前事業年度末は2,306,646千円)となり、前事業年度2024/06/28 10:08
末に比べ287,621千円減少しました。これは主に、現金及び預金が38,938千円、売掛金が180,359千円、商品及び製品が6,985千円、原材料及び貯蔵品が81,434千円減少したことによるものです。
(固定資産) - #3 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- (単位:千円)2024/06/28 10:08
ロ 会計上の見積りの内容について財務諸表利用者の理解に資するその他の情報勘定科目 前事業年度計上額 当事業年度計上額 仕掛品 6,087 8,741 原材料及び貯蔵品 499,012 417,578
当事業年度末の棚卸資産の計上額は、在庫原価から「評価損」(収益性の低下に伴う簿価切下)を差し引いた金額です。また翌事業年度以降の数年間における出荷予測数と棚卸資産の品質期限とを照らし合わせて、出荷見込みの低い棚卸資産の金額を「評価損」として算出しており、「評価損」の金額は売上原価に含まれております。 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 貯蔵品
最終仕入原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定しております。)
3.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
2024/06/28 10:08建物 3~47年 構築物 7~50年 機械及び装置 5~9年 工具、器具及び備品 2~17年