固定資産
連結
- 2013年12月20日
- 133億8360万
- 2014年12月20日 +3.35%
- 138億3144万
個別
- 2013年12月20日
- 147億7907万
- 2014年12月20日 +2.03%
- 150億7837万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)有形固定資産2015/03/18 15:10
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を
省略しております。 - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 2015/03/18 15:10
前連結会計年度(平成25年12月20日) 取得価額相当額 減価償却累計額相当額 期末残高相当額
(注) 取得価額相当額は、未経過リース料期末残高が有形固定資産の期末残高等に占める割合が低いため、支払利子込み法により算定しております。当連結会計年度(平成26年12月20日) 取得価額相当額 減価償却累計額相当額 期末残高相当額
(2)未経過リース料期末残高相当額 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 31~50年
機械及び装置 8年
(2)無形固定資産
定額法
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法2015/03/18 15:10 - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内訳
2015/03/18 15:10前連結会計年度
(自 平成24年12月21日
至 平成25年12月20日)当連結会計年度
(自 平成25年12月21日
至 平成26年12月20日)機械装置及び運搬具 552千円 811千円 - #5 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内訳
2015/03/18 15:10前連結会計年度
(自 平成24年12月21日
至 平成25年12月20日)当連結会計年度
(自 平成25年12月21日
至 平成26年12月20日)建物及び構築物 - 5,355千円 機械装置及び運搬具 11,067千円 11,538千円 中央研究所増築に伴う除却費用 - 8,969千円 その他 336千円 570千円 合計 11,404千円 26,434千円 - #6 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】 (単位:千円)2015/03/18 15:10
- #7 表示方法の変更、財務諸表(連結)
- (表示方法の変更)2015/03/18 15:10
貸借対照表、損益計算書、株主資本変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。 - #8 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 流動資産は前連結会計年度末と比較して13億69百万円増加の143億7百万円となりました。主な変動要因は、現金及び預金が5億41百万円、受取手形及び売掛金3億16百万円、商品及び製品が2億71百万円、原材料及び貯蔵品が1億87百万円それぞれ増加したことによるものであります。2015/03/18 15:10
固定資産は前連結会計年度末と比較して4億47百万円増加の138億31百万円となりました。主な変動要因は、中央研究所増築など設備投資による増加10億28百万円と減価償却費の計上による減少10億1百万円、退職給付に係る資産が2億57百万円増加、上場株式の時価上昇等により投資有価証券が1億41百万円増加したことによるものであります。
流動負債は前連結会計年度末と比較して1億円減少の38億69百万円となりました。主な変動要因は、未払法人税等が1億75百万円減少したことによるものであります。 - #9 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産2015/03/18 15:10
当社は定率法、在外連結子会社は定額法を採用しております。