日本色材工業研究所（4920）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2011年5月31日: 7373万
2011年8月31日 +317.65%: 3億796万
2011年11月30日 -10.12%: 2億7681万
2012年2月29日 -0.24%: 2億7615万
2012年5月31日 -56.1%: 1億2123万
2012年8月31日 -7.44%: 1億1221万
2012年11月30日 -9.64%: 1億139万
2013年2月28日 +35.42%: 1億3731万
2013年5月31日 -59.96%: 5497万
2013年8月31日 +79.97%: 9894万
2013年11月30日 +1.12%: 1億5万
2014年2月28日 +160.85%: 2億6098万
2014年5月31日: -5577万
2014年8月31日 -167.25%: -1億4905万
2014年11月30日 -40.41%: -2億929万
2015年2月28日: -1億8773万
2015年5月31日: -7699万
2015年8月31日: -5771万
2015年11月30日: 4437万
2016年2月29日 +321.7%: 1億8712万
2016年5月31日 +4.07%: 1億9473万
2016年8月31日 +60.35%: 3億1225万
2016年11月30日 +22.56%: 3億8269万
2017年2月28日 +46.46%: 5億6048万
2017年5月31日 -59.25%: 2億2839万
2017年8月31日 +95.09%: 4億4556万
2017年11月30日 +22.44%: 5億4553万
2018年2月28日 +26.09%: 6億8789万
2018年5月31日 -84.48%: 1億679万
2018年8月31日 +105.14%: 2億1907万
2018年11月30日 +99.78%: 4億3765万
2019年2月28日 +18.64%: 5億1923万
2019年5月31日 -81.27%: 9726万
2019年8月31日 +96.89%: 1億9149万
2019年11月30日 +20.18%: 2億3013万
2020年2月29日 -5.85%: 2億1667万
2020年5月31日: -8836万
2020年8月31日 -56.2%: -1億3803万
2020年11月30日 -51.13%: -2億860万
2021年2月28日 -275.13%: -7億8255万
2021年5月31日: -1億3855万
2021年8月31日: -8746万
2021年11月30日 -70.62%: -1億4922万
2022年2月28日: -1億4029万
2022年5月31日: -1245万
2022年8月31日: 1億7530万
2022年11月30日 -4.86%: 1億6679万
2023年2月28日 +83.89%: 3億672万
2023年5月31日 -41.48%: 1億7950万
2023年8月31日 +115.98%: 3億8767万
2023年11月30日 +0.57%: 3億8988万
2024年2月29日 +32.23%: 5億1553万
2024年5月31日 -55.19%: 2億3102万
2024年8月31日 +102.92%: 4億6880万
2024年11月30日 -51.25%: 2億2854万
2025年2月28日 +39.6%: 3億1905万
2025年5月31日: -1064万
2025年8月31日: 6976万
2025年11月30日 +279.13%: 2億6451万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額

2025/05/30 10:13
#2 未適用の会計基準等、連結財務諸表（連結）: ・「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日企業会計基準委員会)
・「包括利益の表示に関する会計基準」(企業会計基準第25号 2022年10月28日企業会計基準委員会)
・「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日企業会計基準委員会)
2025/05/30 10:13
#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: (純資産)
当連結会計年度末における純資産の残高は、3,804百万円(前連結会計年度末は3,526百万円)となり、前連結会計年度末に比べ277百万円増加いたしました。これは主に、親会社株主に帰属する当期純利益の計上等により利益剰余金が174百万円、その他の包括利益累計額が、為替換算調整勘定の増加もあって102百万円増加したことによるものであります。
この結果、自己資本比率は22.5%(前連結会計年度末は20.6%)となりました。
2025/05/30 10:13