固定資産
連結
- 2015年3月31日
- 214億2165万
- 2016年3月31日 -4.33%
- 204億9477万
個別
- 2015年3月31日
- 160億7659万
- 2016年3月31日 -3.18%
- 155億6564万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 外部顧客への売上高のうち、連結損益及び包括利益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載を省略しております。2016/06/29 11:00
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
前連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日) - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 機械装置及び運搬具2016/06/29 11:00
その他(有形固定資産)であります。
② リース資産の減価償却の方法 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15~50年
機械及び装置 5~10年
工具、器具及び備品 2~15年
(2)無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/06/29 11:00 - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。
2016/06/29 11:00前連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)当連結会計年度
(自 平成27年4月1日
至 平成28年3月31日)建物及び構築物 6,204千円 -千円 機械装置及び運搬具 18,380 5,491 土地 23,856 - その他 14,245 85,048 計 62,687 90,540 - #5 固定資産除売却損の注記(連結)
- 固定資産除売却損の内容は次のとおりであります。
2016/06/29 11:00前連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)当連結会計年度
(自 平成27年4月1日
至 平成28年3月31日)建物及び構築物 1,844千円 256千円 機械装置及び運搬具 1,244 18,618 除却費用 7,073 428 その他 6,366 3,118 計 16,528 22,420 - #6 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- (2)有形固定資産2016/06/29 11:00
(単位:千円) - #7 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2016/06/29 11:00
(単位:千円) - #8 業績等の概要
- (投資活動によるキャッシュ・フロー)2016/06/29 11:00
投資活動において獲得した資金は45百万円(前連結会計年度は19億83百万円の資金の使用)となりました。これは主に、固定資産の取得による支出21億54百万円、定期預金の預入による支出19億7百万円の資金の使用がありましたが、定期預金の払戻による収入37億92百万円の資金の獲得があったことによるものであります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー) - #9 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2016/06/29 11:00
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(平成27年3月31日) 当連結会計年度(平成28年3月31日) 投資有価証券 103,237 113,540 有形固定資産 172,345 188,342 その他 29,071 34,388
- #10 連結損益及び包括利益計算書(連結)
- 2016/06/29 11:00
(単位:千円) 特別利益 固定資産売却益 ※3 62,687 ※3 90,540 受取補償金 - ※5 153,876 特別損失 固定資産除売却損 ※4 16,528 ※4 22,420 減損損失 - 18,982 - #11 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法によっております。在外連結子会社は主として定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 15~50年
機械装置及び運搬具 2~15年
ロ 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(3~5年)に基づいております。
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/06/29 11:00