建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15～50年
機械及び装置 5～10年

2017/06/29 11:00

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※3 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

前連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)		当連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)
建物及び構築物	-千円		1,689千円
機械装置及び運搬具	5,491		1,918

2017/06/29 11:00

#3 固定資産除売却損の注記（連結）

※4 固定資産除売却損の内容は次のとおりであります。

前連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)		当連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)
建物及び構築物	256千円		880千円
機械装置及び運搬具	18,618		2,607

2017/06/29 11:00

#4 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成28年3月31日)	当連結会計年度(平成29年3月31日)
建物及び構築物	1,603,344千円	1,524,090千円
土地	47,200	47,200

担保付債務は、次のとおりであります。

2017/06/29 11:00

#5 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

総資産は、前連結会計年度末に比べ17億71百万円増加し、697億3百万円となりました。主な増加は、現金及び預金の増加26億95百万円、投資有価証券の増加3億20百万円、土地の増加2億63百万円であり、主な減少は、建物及び構築物(純額)の減少5億62百万円、原材料及び貯蔵品の減少1億61百万円、受取手形及び売掛金の減少1億52百万円であります。
負債は、前連結会計年度末に比べ13億42百万円減少し、160億66百万円となりました。主な増加は、支払手形及び買掛金の増加2億66百万円であり、主な減少は、繰延税金負債(固定負債)の減少12億66百万円、電子記録債務の減少3億19百万円、長期借入金の減少2億53百万円であります。

2017/06/29 11:00

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法によっております。在外連結子会社は主として定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 15～50年
機械装置及び運搬具 2～15年
ロ 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(3～5年)に基づいております。
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2017/06/29 11:00