上村工業(4966)の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 47億295万
- 2009年3月31日 -6.72%
- 43億8695万
- 2010年3月31日 +3.3%
- 45億3190万
- 2011年3月31日 -7.12%
- 42億920万
- 2012年3月31日 -4.36%
- 40億2567万
- 2013年3月31日 +43.66%
- 57億8314万
- 2014年3月31日 -3.46%
- 55億8307万
- 2015年3月31日 -6.23%
- 52億3550万
- 2016年3月31日 -5.94%
- 49億2454万
- 2017年3月31日 -6.45%
- 46億677万
- 2018年3月31日 -5.81%
- 43億3932万
- 2019年3月31日 +6.77%
- 46億3299万
- 2020年3月31日 +16.68%
- 54億577万
- 2021年3月31日 -5.42%
- 51億1292万
- 2022年3月31日 +2.02%
- 52億1640万
- 2023年3月31日 -6.73%
- 48億6528万
- 2024年3月31日 +26.66%
- 61億6236万
- 2025年3月31日 -4.18%
- 59億464万
- 2026年3月31日 -6.67%
- 55億1100万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社は定率法を採用しております。連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 10~50年
機械装置及び運搬具 2~15年
ロ 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(3~5年)に基づいております。
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2026/06/24 14:00 - #2 固定資産除売却損の注記(連結)
- ※6 固定資産除売却損の内容は次のとおりであります。2026/06/24 14:00
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 建物及び構築物 13百万円 0百万円 機械装置及び運搬具 5 1 - #3 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2026/06/24 14:00
担保付債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 建物及び構築物 1,381百万円 1,283百万円 土地 47 47
- #4 有形固定資産等明細表(連結)
- ソフトウェア 12百万円2026/06/24 14:00
建物 11百万円 - #5 減損損失戻入額に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)2026/06/24 14:00
連結子会社である台湾上村股份有限公司において実施した建物及び構築物、土地に係る国際財務報告基準に基づく減損損失の戻入益であります。 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (資産の部)2026/06/24 14:00
当連結会計年度末の総資産は、前連結会計年度末に比べ89億81百万円増加し、1,395億70百万円となりました。主な増加は、現金及び預金の増加63億21百万円、売掛金の増加27億11百万円、投資有価証券の増加6億16百万円、建設仮勘定の増加5億円であり、主な減少は、土地の減少11億34百万円、建物及び構築物(純額)の減少4億43百万円、受取手形の減少3億79百万円であります。
(負債の部) - #7 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- なお、主な耐用年数は次のとおりであります。2026/06/24 14:00
建物及び構築物 10~50年
機械装置及び運搬具 2~15年 - #8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2026/06/24 14:00
建物 15~50年
機械及び装置 5~8年