有価証券報告書-第36期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備を除く)

・平成10年3月31日以前に取得したもの	旧定率法
・平成10年4月1日から平成19年3月31日までに取得したもの	旧定額法
・平成19年4月1日以降に取得したもの	定額法

建物以外

・平成19年3月31日以前に取得したもの	旧定率法
・平成19年4月1日以降に取得したもの	定率法

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物及び構築物	2～50年
機械装置及び運搬具	2～22年
工具、器具及び備品	2～20年

また、平成19年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌連結会計年度から5年間で均等償却しております。
② 無形固定資産(リース資産を除く) 定額法
なお、ソフトウエア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
④ 長期前払費用 定額法