- 4967
- 2026/09/02
- 時価
- 4432億円
- PER 予
- 42.22倍
- 2010年以降
- 13.44-126.47倍
(2010-2025年) - PBR
- 2.02倍
- 2010年以降
- 1.41-5.62倍
(2010-2025年) - 配当 予
- 1.87%
- ROE 予
- 4.79%
- ROA 予
- 3.97%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
小林製薬(4967)の研究開発費の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 28億1300万
- 2009年3月31日 +19.48%
- 33億6100万
- 2010年3月31日 +17.88%
- 39億6200万
- 2011年3月31日 +2.7%
- 40億6900万
- 2012年3月31日 +7.77%
- 43億8500万
- 2013年3月31日 +3.63%
- 45億4400万
- 2014年3月31日 +8.49%
- 49億3000万
- 2015年3月31日 +7.28%
- 52億8900万
- 2016年3月31日 +9.43%
- 57億8800万
- 2016年12月31日 -28.8%
- 41億2100万
- 2017年12月31日 +75.66%
- 72億3900万
- 2018年12月31日 -2.87%
- 70億3100万
- 2019年12月31日 +1.12%
- 71億1000万
- 2020年12月31日 +3.21%
- 73億3800万
- 2021年12月31日 +2.51%
- 75億2200万
- 2022年12月31日 +10.7%
- 83億2700万
- 2023年12月31日 +8.13%
- 90億400万
- 2024年12月31日 +1.17%
- 91億900万
- 2025年12月31日 +0.14%
- 91億2200万
個別
- 2008年3月31日
- 25億3500万
- 2009年3月31日 +15.98%
- 29億4000万
- 2010年3月31日 +23.81%
- 36億4000万
- 2011年3月31日 +0.41%
- 36億5500万
- 2012年3月31日 +8.92%
- 39億8100万
- 2013年3月31日 +9.34%
- 43億5300万
- 2014年3月31日 +7.99%
- 47億100万
- 2015年3月31日 +8.21%
- 50億8700万
- 2016年3月31日 +9.63%
- 55億7700万
- 2016年12月31日 -30.07%
- 39億
- 2017年12月31日 +79.03%
- 69億8200万
- 2018年12月31日 -4.04%
- 67億
- 2019年12月31日 +1.24%
- 67億8300万
- 2020年12月31日 +4.94%
- 71億1800万
- 2021年12月31日 +2.15%
- 72億7100万
- 2022年12月31日 +8.28%
- 78億7300万
- 2023年12月31日 +8.23%
- 85億2100万
- 2024年12月31日 -1.1%
- 84億2700万
- 2025年12月31日 -0.55%
- 83億8100万
有報情報
- #1 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費(連結)
- ※3 一般管理費に含まれる研究開発費の総額2026/03/25 10:00
- #2 主要な販売費及び一般管理費
- 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2026/03/25 10:00
前事業年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 当事業年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日) 支払手数料 5,730 6,189 研究開発費 8,427 8,381 - #3 研究開発活動
- 当社グループは「“あったらいいな”をカタチにする」をコーポレートスローガンに、お客様自身も気づいていない必要なお困りごとを発見し、確かな品質の製品・サービスをお届けすることを使命と考えております。「あったらいいな」から生まれた製品が暮らしの中で新しい習慣となり、「これがないと困る」と感じていただけるよう、「今までになかった満足」を世界中に提供する研究開発に取り組んでおります。2026/03/25 10:00
当連結会計年度のグループ全体の研究開発費は9,122百万円であり、研究開発活動並びに研究開発費は次のとおりであります。
国内事業 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- ③資金需要2026/03/25 10:00
当社グループにおきましては、原材料等の仕入れ、研究開発費及び販売費などの運転資金のほか、競争力強化と事業の拡充・発展を目的とした研究開発投資、設備投資、製品導入等に主たる資金需要が生じます。これらの資金需要に対しましては、営業活動によるキャッシュ・フローの創出による調達を基本としております。
手許の運転資金は、国内連結子会社の余剰資金を当社へ集中し、グループ管理を行うことで資金効率の向上を図っており、成長投資を進めながらも財務規律の維持に努めております。また、緊急時における資金需要は、金融機関との当座貸越契約で対応することとしております。