仕掛品
連結
- 2017年12月31日
- 6億9300万
- 2018年12月31日 +34.78%
- 9億3400万
個別
- 2017年12月31日
- 2億5800万
- 2018年12月31日 +78.29%
- 4億6000万
有報情報
- #1 たな卸資産の評価基準及び評価方法
- 品、原材料
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。
(2) 製品、仕掛品、貯蔵品
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。2019/03/28 14:09 - #2 他勘定振替高の内訳
- ※1 他勘定振替高の内訳は次のとおりであります。2019/03/28 14:09
前事業年度(自 平成29年1月1日至 平成29年12月31日) 当事業年度(自 平成30年1月1日至 平成30年12月31日) 仕掛品へ振替高 2,956百万円 2,984百万円 たな卸資産廃棄損販売費及び一般管理費他へ振替 836449 785433 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- す。2019/03/28 14:09
製品、仕掛品、貯蔵品
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。2019/03/28 14:09
(2) 製品、仕掛品、貯蔵品
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。 - #5 重要な資産の評価基準及び評価方法(連結)
- 価証券
その他有価証券
時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は主として
移動平均法により算定)によっております。
時価のないもの
主として移動平均法による原価法によっております。
② デリバティブ
時価法によっております。
③ たな卸資産
商品、原材料
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっておりま
す。
製品、仕掛品、貯蔵品
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。2019/03/28 14:09