小林製薬（4967）のソフトウエアの推移 - 通期

【期間】

通期
全期間

連結

2008年3月31日: 7億4600万
2009年3月31日 +22.92%: 9億1700万
2010年3月31日 +2.18%: 9億3700万
2011年3月31日 -4.27%: 8億9700万
2012年3月31日 -1.45%: 8億8400万
2013年3月31日 +1.36%: 8億9600万
2014年3月31日 +3.13%: 9億2400万
2015年3月31日 +5.09%: 9億7100万
2016年3月31日 +11.02%: 10億7800万
2016年12月31日 -10.76%: 9億6200万
2017年12月31日 -5.82%: 9億600万
2018年12月31日 -0.11%: 9億500万
2019年12月31日 +18.34%: 10億7100万
2020年12月31日 +20.07%: 12億8600万
2021年12月31日 +19.6%: 15億3800万
2022年12月31日 +55.98%: 23億9900万
2023年12月31日 +11.05%: 26億6400万
2024年12月31日 -0.08%: 26億6200万
2025年12月31日 -1.58%: 26億2000万

個別

2008年3月31日: 6億5800万
2009年3月31日 +30.24%: 8億5700万
2010年3月31日 +3.73%: 8億8900万
2011年3月31日 -13.5%: 7億6900万
2012年3月31日 -0.13%: 7億6800万
2013年3月31日 +6.77%: 8億2000万
2014年3月31日 +4.63%: 8億5800万
2015年3月31日 +5.01%: 9億100万
2016年3月31日 +8.44%: 9億7700万
2016年12月31日 -12.59%: 8億5400万
2017年12月31日 -9.95%: 7億6900万
2018年12月31日 -5.98%: 7億2300万
2019年12月31日 +26.56%: 9億1500万
2020年12月31日 +14.1%: 10億4400万
2021年12月31日 +22.41%: 12億7800万
2022年12月31日 +67.76%: 21億4400万
2023年12月31日 -0.47%: 21億3400万
2024年12月31日 -5.3%: 20億2100万
2025年12月31日 -2.67%: 19億6700万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(7年)に基づいております。
また、顧客関係、商標権等に関する無形固定資産については、利用可能期間で均等償却しております。

2026/03/25 10:00

#2 固定資産処分損の注記（連結）

※5 固定資産処分損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日)	当連結会計年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日)
工具、器具及び備品	17	15
ソフトウエア	14	20
その他	10	12

2026/03/25 10:00

#3 固定資産売却益の注記（連結）

※4 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日)	当連結会計年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日)
機械装置及び運搬具工具、器具及び備品土地ソフトウエアその他	17百万円4-00	1百万円-2,254-3
計	21	2,259

2026/03/25 10:00

#4 有形固定資産等明細表（連結）

2.当期減少額のうち主なものは、次のとおりであります。
仙台新工場における設備等の減損損失 12,588百万円(建物、構築物、機械及び装置、工具、器具及び備品、建設仮勘定、ソフトウエア)
3.「当期減少額」の欄の( )は内書きで、減損損失の計上額であります。

2026/03/25 10:00

#5 減損損失に関する注記（連結）

このほか、今後の使用見込みが少ない事業用資産については、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しております。

場所	用途	種類	減損損失(百万円)
仙台新工場(宮城県)	事業用資産-製造用設備	建物及び構築物機械装置及び運搬具工具、器具及び備品建設仮勘定ソフトウエア	4,583337748,299143
タイ工場(タイ)	事業用資産-製造用設備	建物及び構築物機械装置及び運搬具工具、器具及び備品建設仮勘定ソフトウエア	5845505660
大阪府他	事業用資産-その他	ソフトウエア等	129
合計			14,775

なお、仙台新工場における事業用資産-製造用設備については、収益性が著しく低下したため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しております。回収可能価額は使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローを9.2%で割り引いて算定しております。
タイ工場における事業用資産-製造用設備については、収益性が著しく低下したため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しております。回収可能価額は正味売却価額により測定し、不動産鑑定評価等により評価しております。

2026/03/25 10:00

#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(7年)に基づいております。
(3)長期前払費用

2026/03/25 10:00