- 4922
- 2026/08/31
- 時価
- 3542億円
- PER 予
- 27.42倍
- 2010年以降
- 10.44-86.16倍
(2010-2025年) - PBR
- 1.17倍
- 2010年以降
- 0.91-7.2倍
(2010-2025年) - 配当 予
- 2.57%
- ROE 予
- 4.25%
- ROA 予
- 3.09%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
コーセー HD(4922)の短期借入金の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 48億2400万
- 2009年3月31日 -7.03%
- 44億8500万
- 2010年3月31日 -4.26%
- 42億9400万
- 2011年3月31日 +2.89%
- 44億1800万
- 2012年3月31日 -0.88%
- 43億7900万
- 2013年3月31日 -0.53%
- 43億5600万
- 2014年3月31日 -82.3%
- 7億7100万
- 2015年3月31日 -22.18%
- 6億
- 2016年3月31日 +69.33%
- 10億1600万
- 2017年3月31日 ±0%
- 10億1600万
- 2018年3月31日 -40.94%
- 6億
- 2019年3月31日 ±0%
- 6億
- 2020年3月31日 +21.17%
- 7億2700万
- 2021年3月31日 +945.39%
- 76億
- 2021年12月31日 -92.11%
- 6億
- 2022年12月31日 +126.83%
- 13億6100万
- 2023年12月31日 -63.26%
- 5億
- 2024年12月31日 +66.2%
- 8億3100万
- 2025年12月31日 -3.85%
- 7億9900万
個別
- 2008年3月31日
- 34億
- 2009年3月31日 ±0%
- 34億
- 2010年3月31日 ±0%
- 34億
- 2011年3月31日 ±0%
- 34億
- 2012年3月31日 ±0%
- 34億
- 2013年3月31日 ±0%
- 34億
- 2021年3月31日 +105.88%
- 70億
- 2025年12月31日 +14.29%
- 80億
有報情報
- #1 借入金等明細表、連結財務諸表(連結)
- 【借入金等明細表】2026/03/24 15:35
(注) 1.平均利率については、期末現在の各利率を加重平均して算出しております。区分 当期首残高(百万円) 当期末残高(百万円) 平均利率(%) 返済期限 短期借入金 831 797 1.8 - 1年以内に返済予定の長期借入金 - 2 1.3 -
2.リース債務の平均利率については、リース料総額に含まれる利息相当額を控除する前の金額でリース債務を連結貸借対照表に計上しているリース債務を除き計算した「平均利率」を記載しております。 - #2 現金及び現金同等物の期末残高と貸借対照表に掲記されている科目の金額との関係(連結)
- ※1 現金及び現金同等物の期末残高と連結貸借対照表に掲記されている科目の金額との関係2026/03/24 15:35
前連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 当連結会計年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日) 株式及び償還期間が3ヶ月を超える債券等 - - 短期借入金(当座借越) △52 - 計 △6,213 △1,715 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当社グループは「Vision for Lifelong Beauty Partner―Milestone2030」の実現に向け、生産設備の新設及び更新、新規市場進出のための投資、デジタルトランスフォーメーション推進への投資などを実施してまいります。それぞれの投資のタイミングにつきましては、資金残高及び資金調達のバランスを検証し、優先順位をつけて実施してまいります。2026/03/24 15:35
自己資金による事業運営、設備投資、株式投資、配当などを行っておりますが、金融機関とは28,000百万円のコミットメントラインを締結しており、事業運営上必要な投資などへの資金につきましては、外部調達も可能となっております。
当社グループの財務状況、安定した業績については、金融機関及び金融市場からの評価は高く、自己資金が不足した場合においても外部調達は可能と判断しております。 - #4 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- 営業債務である支払手形及び買掛金、電子記録債務、未払金は、そのほとんどが短期間の支払期日であります。2026/03/24 15:35
短期借入金は運転資金に係る資金調達であります。
また、営業債務は流動性リスクに晒されておりますが、各社が月次資金繰計画を作成する等の方法により管理しております。