有価証券報告書-第66期(令和3年4月1日-令和4年3月31日)
(収益認識関係)
1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報
当事業年度(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日)
(単位:千円)
2.顧客との契約から生じる収益を理解するための基礎となる情報
「注記事項(重要な会計方針)5.収益及び費用の計上基準」に記載のとおりであります。
3.顧客との契約に基づく履行義務の充足と当該契約から生じるキャッシュ・フローとの関係並びに当事業年度末において存在する顧客との契約から翌事業年度以降認識すると見込まれる収益の金額及び時期に関する情報
当社では、当初の予想契約期間が1年を超える重要な取引がないため、実務上の便法を適用し、残存履行義務に関する情報の記載を省略しています。
1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報
当事業年度(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日)
(単位:千円)
| 主たる地域市場 | |
| 日本 | 19,433,110 |
| アジア | 19,565,528 |
| 欧州 | 1,532,571 |
| 米国 | 106 |
| 外部顧客への売上高 | 40,531,316 |
| 主要な用途 | |
| リチウムイオン電池 | |
| 車載用途 | 30,312,855 |
| 民生用途 | 7,660,213 |
| ニッケル水素電池 | |
| 車載用途 | 2,338,436 |
| 民生用途 | 22,430 |
| その他 | 197,379 |
| 外部顧客への売上高 | 40,531,316 |
2.顧客との契約から生じる収益を理解するための基礎となる情報
「注記事項(重要な会計方針)5.収益及び費用の計上基準」に記載のとおりであります。
3.顧客との契約に基づく履行義務の充足と当該契約から生じるキャッシュ・フローとの関係並びに当事業年度末において存在する顧客との契約から翌事業年度以降認識すると見込まれる収益の金額及び時期に関する情報
当社では、当初の予想契約期間が1年を超える重要な取引がないため、実務上の便法を適用し、残存履行義務に関する情報の記載を省略しています。