#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: (3)減価償却費の調整額△13,022千円は、セグメント間取引消去であります。
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額△1,854千円は、セグメント間取引消去であります。
2.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
2020/06/26 11:17
#2 セグメント表の脚注（連結）: 整額は、以下のとおりであります。
(1)セグメント利益の調整額29,583千円は、セグメント間取引消去であります。
(2)セグメント資産の調整額5,612,334千円は、主に親会社での余資運用資金(現金及び預金)、長期投
資資金(投資有価証券)及び管理部門に係る資産等であります。
(3)減価償却費の調整額△17,643千円は、セグメント間取引消去であります。
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額△41,475千円は、セグメント間取引消去であります。
2.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2020/06/26 11:17
#3 固定資産の減価償却の方法: 無形固定資産
定額法によっております。
なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2020/06/26 11:17
#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: また、取得価額が10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年間で均等償却しております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
2020/06/26 11:17
#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）: デリバティブ取引により生じる正味の債権(及び債務)の評価基準
時価法2020/06/26 11:17
#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2020/06/26 11:17