建物(純額)
個別
- 2014年3月31日
- 45億8553万
- 2015年3月31日 -5.15%
- 43億4940万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産
定率法
但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
(2)無形固定資産
自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法、それ以外の無形固定資産については、定額法を採用しております。2015/06/25 12:12 - #2 固定資産売却損の注記(連結)
- ※3 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。2015/06/25 12:12
前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 土地 -千円 21,708千円 建物及び構築物 - 29,386 機械装置及び運搬具 - 4 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- ※2 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。2015/06/25 12:12
前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 土地 2,475千円 -千円 建物 1,070 - 機械装置及び運搬具 15,906 12,831 - #4 固定資産除却損の注記(連結)
- ※4 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2015/06/25 12:12
前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 建物及び構築物 19,143千円 2,913千円 機械装置及び運搬具 3,973 4,288 施設利用権 - 605 建物等撤去費用 21,238 9,675 計 47,008 17,805 - #5 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- ※2 有形固定資産に係る国庫補助金の受入れによる圧縮記帳累計額は、次のとおりであります。2015/06/25 12:12
前連結会計年度(平成26年3月31日) 当連結会計年度(平成27年3月31日) 建物及び構築物 7,665千円 7,665千円 機械装置及び運搬具 2,117 2,117 - #6 減損損失に関する注記(連結)
- 当社グループは、主として継続的に収支の把握がなされる事業内容または事業所単位に基づき資産のグルーピングを行い、賃貸用資産及び使用の見込みがない遊休資産は原則として物件ごとに個別のグループとし、独立したキャッシュ・フローを生み出さない本社及び厚生施設等については各社の共用資産としております。これらの資産グループのうち、事業用資産は収益性の低下した事業に係る土地・建物等の帳簿価額を回収可能価額まで減額し特別損失として計上することとしております。2015/06/25 12:12
前連結会計年度において、事業の用に供していない遊休資産のうち、時価が著しく下落した資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(5,000千円)として特別損失に計上しました。その内訳は、土地5,000千円であります。 - #7 設備投資等の概要
- ファインケミカル事業部門では、主に、株式会社ソフト99コーポレーションにおきまして、建物及び構築物の改修で11百万円、機械装置や工具器具備品の取得で69百万円、車両運搬具の取得で21百万円の設備投資を実施しました。2015/06/25 12:12
ポーラスマテリアル事業部門では、アイオン株式会社におきまして、主に生産設備の増強のために58百万円の設備投資を実施しました。 - #8 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は主として定率法を、また、在外連結子会社は当該国の会計基準の規定に基づく定額法を採用しております。
ただし、当社及び国内連結子会社は平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は定額法によっております。
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/25 12:12