有価証券報告書-第38期(平成29年9月1日-平成30年8月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
但し、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
主な耐用年数

建物及び構築物	2～50年
機械装置及び運搬具	2～10年
その他 (工具、器具及び備品)	2～20年

② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ 長期前払費用
均等償却によっております。