リース資産（純額）
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 1億7095万
- 2009年3月31日 -5.13%
- 1億6218万
- 2010年3月31日 +2.97%
- 1億6700万
- 2011年3月31日 -8.86%
- 1億5220万
- 2012年3月31日 -9.73%
- 1億3739万
- 2013年3月31日 -7.48%
- 1億2711万
- 2014年3月31日 +11.97%
- 1億4233万
- 2015年3月31日 -3.72%
- 1億3703万
- 2016年3月31日 -6.06%
- 1億2872万
- 2017年3月31日 -12.76%
- 1億1230万
- 2018年3月31日 -19.75%
- 9012万
- 2019年3月31日 -15.91%
- 7578万
- 2020年3月31日 -13%
- 6592万
- 2021年3月31日 -13.46%
- 5705万
- 2022年3月31日 -15.49%
- 4821万
- 2023年3月31日 -18.18%
- 3945万
個別
- 2008年3月31日
- 1億7095万
- 2009年3月31日 -5.13%
- 1億6218万
- 2010年3月31日 +2.97%
- 1億6700万
- 2011年3月31日 -8.86%
- 1億5220万
- 2012年3月31日 -9.73%
- 1億3739万
- 2013年3月31日 -7.48%
- 1億2711万
- 2014年3月31日 -6.9%
- 1億1835万
- 2015年3月31日 -7.41%
- 1億958万
- 2016年3月31日 -8%
- 1億81万
- 2017年3月31日 -8.69%
- 9205万
- 2018年3月31日 -9.52%
- 8328万
- 2019年3月31日 -10.53%
- 7451万
- 2020年3月31日 -11.76%
- 6575万
- 2021年3月31日 -13.33%
- 5698万
- 2022年3月31日 -15.39%
- 4821万
- 2023年3月31日 -18.18%
- 3945万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）
- (1) 所有権移転ファイナンス・リース取引2023/06/29 9:15
① リース資産の内容
有形固定資産 - #2 会計方針に関する事項（連結）
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
また、在外連結子会社は主に定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 5～45年
機械装置及び運搬具 2～17年
工具、器具及び備品 2～20年
ロ.無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(2～10年)に基づく定額法を採用しております。
ハ.リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2023/06/29 9:15 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2023/06/29 9:15
イ.有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。 - #4 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 2.固定資産の減価償却の方法2023/06/29 9:15
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。