- 4975
- 2026/10/02
- 時価
- 1560億円
- PER 予
- 16.65倍
- 2010年以降
- 5.09-24.17倍
(2010-2026年) - PBR
- 2.61倍
- 2010年以降
- 0.9-4.38倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.03%
- ROE 予
- 15.69%
- ROA 予
- 14.52%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
無形固定資産
連結
- 2016年3月31日
- 9004万
- 2017年3月31日 -23.35%
- 6902万
個別
- 2016年3月31日
- 6135万
- 2017年3月31日 -15.15%
- 5206万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(3~5年)に基づく定額法を採用しております。2017/06/29 9:43 - #2 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
また、在外連結子会社は主に定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3~45年
機械装置及び運搬具 3~17年
工具、器具及び備品 2~20年
ロ.無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(3~10年)に基づく定額法を採用しております。
ハ.リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2017/06/29 9:43