4975 JCU

4975
2026/07/30
時価
1470億円
PER 予
15.7倍
2010年以降
5.09-24.17倍
(2010-2026年)
PBR
2.53倍
2010年以降
0.9-4.38倍
(2010-2026年)
配当 予
3.21%
ROE 予
16.13%
ROA 予
14.04%
資料
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JCU(4975)の構築物の推移 - 通期

【期間】
  • 通期

個別

2008年3月31日
4718万
2009年3月31日 -9.25%
4281万
2010年3月31日 -5.99%
4025万
2011年3月31日 -20.87%
3185万
2012年3月31日 -6.36%
2982万
2013年3月31日 -4.05%
2862万
2014年3月31日 -10.45%
2563万
2015年3月31日 -5.54%
2420万
2016年3月31日 -9.81%
2183万
2017年3月31日 -10.47%
1954万
2018年3月31日 +6.33%
2078万
2019年3月31日 -8.12%
1909万
2020年3月31日 -9.24%
1733万
2021年3月31日 +5.9%
1835万
2022年3月31日 -3.27%
1775万
2023年3月31日 +101.19%
3571万
2024年3月31日 -7.24%
3313万
2025年3月31日 -6.99%
3081万
2026年3月31日 +759.94%
2億6500万

有報情報

#1 会計方針に関する事項(連結)
要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
また、在外連結子会社は主に定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3~45年
機械装置及び運搬具 3~17年
工具、器具及び備品 2~20年
ロ.無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(2~10年)に基づく定額法を採用しております。
ハ.リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2026/06/24 16:00
#2 固定資産売却損の注記(連結)
※4 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
建物及び構築物0百万円-百万円
機械装置及び運搬具0-
2026/06/24 16:00
#3 固定資産除却損の注記(連結)
※5 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
建物及び構築物-百万円0百万円
機械装置及び運搬具02
2026/06/24 16:00
#4 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
※1 過年度に取得した資産のうち、国庫補助金等による圧縮記帳額は次のとおりであり、連結貸借対照表計上額は、この圧縮記帳額を控除しております。
前連結会計年度(2025年3月31日)当連結会計年度(2026年3月31日)
建物及び構築物196百万円196百万円
機械装置及び運搬具7372
2026/06/24 16:00
#5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
当連結会計年度末の財政状態は以下のとおりであります。
資産合計は、前連結会計年度末に比べ7,838百万円増加し、62,679百万円となりました。流動資産は、主に現金及び預金の減少により1,031百万円減少し、39,191百万円となりました。固定資産は、主に建物及び構築物(純額)の増加により8,869百万円増加し、23,487百万円となりました。
負債合計は、前連結会計年度末に比べ1,083百万円増加し、8,111百万円となりました。流動負債は、主にその他の中に含まれる設備未払金の増加により1,221百万円増加し、7,569百万円となりました。固定負債は、主に資産除去債務の減少により137百万円減少し、542百万円となりました。
2026/06/24 16:00
#6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
また、在外連結子会社は主に定額法を採用しております。
2026/06/24 16:00
#7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
2026/06/24 16:00

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