4975 JCU

4975
2026/03/16
時価
1554億円
PER 予
17.03倍
2010年以降
5.09-24.17倍
(2010-2025年)
PBR
2.83倍
2010年以降
0.9-4.38倍
(2010-2025年)
配当 予
1.62%
ROE 予
16.64%
ROA 予
15.2%
資料
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JCU(4975)の構築物の推移 - 通期

【期間】
  • 通期

個別

2008年3月31日
4718万
2009年3月31日 -9.25%
4281万
2010年3月31日 -5.99%
4025万
2011年3月31日 -20.87%
3185万
2012年3月31日 -6.36%
2982万
2013年3月31日 -4.05%
2862万
2014年3月31日 -10.45%
2563万
2015年3月31日 -5.54%
2420万
2016年3月31日 -9.81%
2183万
2017年3月31日 -10.47%
1954万
2018年3月31日 +6.33%
2078万
2019年3月31日 -8.12%
1909万
2020年3月31日 -9.24%
1733万
2021年3月31日 +5.9%
1835万
2022年3月31日 -3.27%
1775万
2023年3月31日 +101.19%
3571万
2024年3月31日 -7.24%
3313万
2025年3月31日 -6.99%
3081万

有報情報

#1 会計方針に関する事項(連結)
要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
また、在外連結子会社は主に定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3~45年
機械装置及び運搬具 3~17年
工具、器具及び備品 2~20年
ロ.無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(2~10年)に基づく定額法を採用しております。
ハ.リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2025/06/27 9:06
#2 固定資産売却損の注記(連結)
※4 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
建物及び構築物76千円632千円
機械装置及び運搬具20
2025/06/27 9:06
#3 固定資産除却損の注記(連結)
※5 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
建物及び構築物259千円-千円
機械装置及び運搬具1,2310
2025/06/27 9:06
#4 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
※1 過年度に取得した資産のうち、国庫補助金等による圧縮記帳額は次のとおりであり、連結貸借対照表計上額は、この圧縮記帳額を控除しております。
前連結会計年度(2024年3月31日)当連結会計年度(2025年3月31日)
建物及び構築物196,907千円196,907千円
機械装置及び運搬具81,78473,082
2025/06/27 9:06
#5 減損損失に関する注記(連結)
前連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)
場所用途種類減損損失(千円)
北海道 滝川市株式会社そらぷちファーム苗木の育成建物及び構築物22,426
北海道 滝川市株式会社そらぷちファーム苗木の育成機械装置及び運搬具371
株式会社そらぷちファームにおいては、全株式を譲渡することに事業方針を変更したため、保有するすべての固定資産について帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(119,926千円)として特別損失を計上しました。建設仮勘定の内訳は、全額が苗木育成にかかる育成仮勘定であります。
なお、当資産グループの回収可能価額は、譲渡価額を勘案して算定しております。
2025/06/27 9:06
#6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
また、在外連結子会社は主に定額法を採用しております。
2025/06/27 9:06
#7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
2025/06/27 9:06

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