RSエナジー(5002)のその他有価証券評価差額金の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年12月31日
- 20億9200万
- 2009年12月31日 -5.4%
- 19億7900万
- 2010年12月31日 -43.56%
- 11億1700万
- 2011年3月31日 +0.81%
- 11億2600万
- 2011年6月30日 -1.87%
- 11億500万
- 2011年9月30日 -56.56%
- 4億8000万
- 2011年12月31日 +16.04%
- 5億5700万
- 2012年3月31日 +45.24%
- 8億900万
- 2012年6月30日 -22.5%
- 6億2700万
- 2012年9月30日 -11.96%
- 5億5200万
- 2012年12月31日 -41.12%
- 3億2500万
- 2013年3月31日 +23.08%
- 4億
- 2013年6月30日 +237%
- 13億4800万
- 2013年9月30日 -37.54%
- 8億4200万
- 2013年12月31日 +91.57%
- 16億1300万
- 2014年3月31日 -24.61%
- 12億1600万
- 2014年6月30日 +43.09%
- 17億4000万
- 2014年9月30日 +14.54%
- 19億9300万
- 2014年12月31日 +5.02%
- 20億9300万
- 2015年3月31日 +6.64%
- 22億3200万
- 2015年6月30日 +43.82%
- 32億1000万
- 2015年9月30日 -31.37%
- 22億300万
- 2015年12月31日 -3.4%
- 21億2800万
- 2016年3月31日 -23.97%
- 16億1800万
- 2016年6月30日 -13.66%
- 13億9700万
- 2016年9月30日 +10.16%
- 15億3900万
- 2016年12月31日 +52.83%
- 23億5200万
- 2017年3月31日 +11.05%
- 26億1200万
- 2017年6月30日 +7.62%
- 28億1100万
- 2017年9月30日 +22.23%
- 34億3600万
- 2017年12月31日 +34.66%
- 46億2700万
- 2018年3月31日 -20.36%
- 36億8500万
- 2018年6月30日 +13.11%
- 41億6800万
- 2018年9月30日 +1.46%
- 42億2900万
- 2018年12月31日 -35.68%
- 27億2000万
- 2019年3月31日 -21.4%
- 21億3800万
個別
- 2008年12月31日
- 16億1000万
- 2009年12月31日 +6.09%
- 17億800万
- 2010年12月31日 -47.83%
- 8億9100万
- 2011年12月31日 -50.95%
- 4億3700万
- 2012年12月31日 -51.26%
- 2億1300万
- 2013年12月31日 +443.66%
- 11億5800万
- 2014年12月31日 +40.67%
- 16億2900万
- 2015年12月31日 -1.35%
- 16億700万
- 2016年12月31日 +24.21%
- 19億9600万
- 2017年12月31日 +12.22%
- 22億4000万
- 2019年3月31日 -79.46%
- 4億6000万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額(連結)
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額2019/06/27 15:54
前連結会計年度(自 2017年1月1日至 2017年12月31日) 当連結会計年度(自 2018年1月1日至 2019年3月31日) その他有価証券評価差額金 当期発生額 2,938百万円 △2,855百万円 税効果額 △758 508 その他有価証券評価差額金 2,142 △2,405 繰延ヘッジ損益 - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別内訳2019/06/27 15:54
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2017年12月31日) 当事業年度(2019年3月31日) LPG事業に係る違約金 ― △3,927 その他有価証券評価差額金 △624 △386 資産除去債務 △389 △388
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別内訳2019/06/27 15:54
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(2017年12月31日) 当連結会計年度(2019年3月31日) 固定資産圧縮準備金等 △9,133 △8,770 その他有価証券評価差額金 △1,590 △1,048 その他 △3,098 △1,644