売上高
連結
- 2009年12月31日
- 958億400万
- 2010年12月31日 +19.55%
- 1145億3100万
- 2011年12月31日 +16.63%
- 1335億8200万
- 2012年12月31日 +10.64%
- 1477億8900万
- 2013年12月31日 +8.64%
- 1605億6300万
- 2014年12月31日 +3.66%
- 1664億3300万
- 2015年12月31日 -14.76%
- 1418億6100万
- 2016年12月31日 +1.5%
- 1439億9400万
- 2017年12月31日 +3.41%
- 1488億9800万
- 2018年12月31日 +9.32%
- 1627億8200万
- 2019年12月31日 +7.74%
- 1753億7800万
- 2020年12月31日 -14.14%
- 1505億7500万
- 2021年12月31日 +11.49%
- 1678億7900万
- 2022年12月31日 +39.75%
- 2346億1400万
- 2023年12月31日 -5.43%
- 2218億7700万
有報情報
- #1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表（連結）
- Ⅰ 前第3四半期連結累計期間(自2022年4月1日 至2022年12月31日)2024/02/09 9:08
1.報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報
- #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- グループ全体の業務効率化としては、グループの事務センターでは、DX(デジタルトランスフォーメーション)を推進し、受発注業務では、入力業務の90%以上を自動化し、事務センター設立の2014年度と同一業務で比較して、2022年度単年の一人当たり処理業務データ数は3倍を超過し、単位コストで60%超の削減を実現しております。2024/02/09 9:08
当第3四半期連結累計期間の業績としては、平均気温の上昇や節約志向の高まりによるエネルギー事業における販売数量の減少や、フーズ事業の飲料水工場の稼働停止期間、リビング&ウェルネス事業の商業施設の休業期間等があったものの、飲料水事業の生産力拡大や原価低減への取り組み及び電力事業の収益改善の取り組みがグループの収益に貢献し、売上高は前年同期比5.4%減の2,218億77百万円、営業利益は前年同期比22.0%増の88億41百万円、経常利益は前年同期比9.8%増の96億87百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比50.9%増の67億17百万円となりました。
売上総利益、営業利益、経常利益及び親会社株主に帰属する四半期純利益は、第3四半期連結累計期間の過去最高益を更新しております。