ユシロ(5013)のその他有価証券評価差額金の推移 - 通期
連結
- 2007年3月31日
- 7億3100万
- 2008年3月31日 -74.42%
- 1億8700万
- 2009年3月31日
- -2億9800万
- 2010年3月31日
- 2億8000万
- 2011年3月31日 -24.64%
- 2億1100万
- 2012年3月31日 +24.17%
- 2億6200万
- 2013年3月31日 +70.23%
- 4億4600万
- 2014年3月31日 +96.19%
- 8億7500万
- 2015年3月31日 +58.97%
- 13億9100万
- 2016年3月31日 -38.75%
- 8億5200万
- 2017年3月31日 +87.09%
- 15億9400万
- 2018年3月31日 +34.63%
- 21億4600万
- 2019年3月31日 -22.6%
- 16億6100万
- 2020年3月31日 -55.99%
- 7億3100万
- 2021年3月31日 +125.58%
- 16億4900万
- 2022年3月31日 -8.07%
- 15億1600万
- 2023年3月31日 +14.64%
- 17億3800万
- 2024年3月31日 +54.03%
- 26億7700万
- 2025年3月31日 -9.11%
- 24億3300万
- 2026年3月31日 +25.2%
- 30億4600万
個別
- 2007年3月31日
- 7億2700万
- 2008年3月31日 -75.65%
- 1億7700万
- 2009年3月31日
- -2億9900万
- 2010年3月31日
- 2億7100万
- 2011年3月31日 -27.31%
- 1億9700万
- 2012年3月31日 +27.41%
- 2億5100万
- 2013年3月31日 +71.71%
- 4億3100万
- 2014年3月31日 +99.77%
- 8億6100万
- 2015年3月31日 +60.39%
- 13億8100万
- 2016年3月31日 -38.96%
- 8億4300万
- 2017年3月31日 +88.02%
- 15億8500万
- 2018年3月31日 +35.08%
- 21億4100万
- 2019年3月31日 -22.33%
- 16億6300万
- 2020年3月31日 -55.86%
- 7億3400万
- 2021年3月31日 +123.84%
- 16億4300万
- 2022年3月31日 -7.91%
- 15億1300万
- 2023年3月31日 +15.86%
- 17億5300万
- 2024年3月31日 +53.45%
- 26億9000万
- 2025年3月31日 -9.03%
- 24億4700万
- 2026年3月31日 +24.48%
- 30億4600万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/06/22 14:56
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) その他有価証券評価差額金 当期発生額 △337百万円 1,094百万円 法人税等及び税効果額 94百万円 △304百万円 その他有価証券評価差額金 △242百万円 611百万円 為替換算調整勘定 - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/22 14:56
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) ・繰延税金負債 その他有価証券評価差額金 957百万円 1,234百万円 特定資産圧縮積立金 166百万円 171百万円
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/22 14:56
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に差異があるときの、当該差異の原因となった主な項目別の内訳前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 繰延税金負債 その他有価証券評価差額金 957百万円 1,234百万円 特定資産圧縮積立金 166百万円 171百万円