#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: 4.セグメント資産の調整額は、セグメント間消去及び各報告セグメントに配分していない全社資産です。
5.減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、主に報告セグメントに帰属しない研究開発資産等にかかる償却費、増加額です。
6.持分法投資損益の調整額は、セグメント間取引消去等によるものです。
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#2 セグメント表の脚注（連結）: その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、エンジニアリング事
業、保険事業、電子材料事業、アグリバイオ事業、再生可能エネルギー事業等を含んでいます。
2.セグメント利益又は損失(△)の調整額は、主に報告セグメントに帰属しない研究開発費等です。
3.セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業損失と調整を行っています。
4.セグメント資産の調整額は、セグメント間消去及び各報告セグメントに配分していない全社資産です。
5.減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、主に報告セグメントに帰属しない研究開発資産等にかかる償却費、増加額です。
6.持分法投資損益の調整額は、セグメント間取引消去等によるものです。2016/06/28 14:19
#3 固定資産の減価償却の方法: 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。
ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しています。2016/06/28 14:19
#4 設備投資等の概要: 1【設備投資等の概要】
当社グループでは安定的かつ持続的成長のため、リスク、経済性等を検討し厳選した投資を行っています。当連結会計年度の設備投資(無形固定資産を含む、金額には消費税等を含まない)の内訳は次のとおりです。

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#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 無形固定資産
(リース資産を除く)
主として定額法を採用しています。
ただし、自社利用ソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しています。2016/06/28 14:19