- 5108
- 2026/10/19
- 時価
- 5兆3935億円
- PER 予
- 14.8倍
- 2009年以降
- 赤字-1416.41倍
(2009-2025年) - PBR
- 1.33倍
- 2009年以降
- 0.74-1.84倍
(2009-2025年) - 配当 予
- 3.09%
- ROE 予
- 8.99%
- ROA 予
- 5.76%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ブリヂストン(5108)の受取手形及び売掛金の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年12月31日
- 4786億7500万
- 2009年12月31日 +1.1%
- 4839億6000万
- 2010年12月31日 -11.78%
- 4269億3500万
- 2011年3月31日 -0.81%
- 4234億9800万
- 2011年6月30日 -1.4%
- 4175億6800万
- 2011年9月30日 +3.49%
- 4321億5600万
- 2011年12月31日 +1.53%
- 4387億6400万
- 2012年3月31日 -1.45%
- 4324億300万
- 2012年6月30日 -7.76%
- 3988億5900万
- 2012年9月30日 +3.38%
- 4123億4400万
- 2012年12月31日 +7.84%
- 4446億6900万
- 2013年3月31日 +2.63%
- 4563億5700万
- 2013年6月30日 +3.67%
- 4730億9400万
- 2013年9月30日 +1.35%
- 4794億9300万
- 2013年12月31日 +10.21%
- 5284億6500万
- 2014年3月31日 -5.77%
- 4979億7600万
- 2014年6月30日 -5.24%
- 4718億9700万
- 2014年9月30日 +8.1%
- 5101億2900万
- 2014年12月31日 +6.22%
- 5418億6600万
- 2015年3月31日 -11.19%
- 4812億4700万
- 2015年6月30日 -0.99%
- 4764億7100万
- 2015年9月30日 +0.67%
- 4796億4900万
- 2015年12月31日 +1.91%
- 4888億3200万
- 2016年3月31日 -8.35%
- 4480億600万
- 2016年6月30日 -12.93%
- 3900億6900万
- 2016年9月30日 +0.51%
- 3920億4400万
- 2016年12月31日 +16.11%
- 4552億1800万
- 2017年3月31日 -3.44%
- 4395億4400万
- 2017年6月30日 +0.81%
- 4431億900万
- 2017年9月30日 +9.67%
- 4859億4400万
- 2017年12月31日 +3.59%
- 5034億1200万
- 2018年3月31日 +12.97%
- 5687億1700万
- 2018年6月30日 -1.02%
- 5629億400万
- 2018年9月30日 +4.11%
- 5860億4800万
- 2018年12月31日 +2.62%
- 6014億1700万
- 2019年3月31日 -0.62%
- 5976億8900万
- 2019年6月30日 -2.84%
- 5806億9400万
- 2019年9月30日 +3.57%
- 6014億4400万
- 2019年12月31日 -3.03%
- 5832億2300万
有報情報
- #1 注記事項-営業債権及びその他の債権、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 2026/03/18 15:24
連結財政状態計算書では、貸倒引当金控除後の金額で表示しております。前連結会計年度(2024年12月31日) 当連結会計年度(2025年12月31日) 受取手形及び売掛金 1,027,581 1,080,490 その他 55,923 64,450
営業債権及びその他の債権は、償却原価で測定される金融資産に分類しております。 - #2 注記事項-金融商品、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 連結財政状態計算書に表示されている金融資産の減損後の帳簿価額は、当社グループの金融資産の信用リスクに対するエクスポージャーの最大値であります。2026/03/18 15:24
受取手形及び売掛金等に係る当社グループの信用リスクエクスポージャーは、次のとおりであります。受取手形及び売掛金等については、回収可能性や信用リスクの著しい増加等を考慮して、将来の予想信用損失を測定して、貸倒引当金を計上しております。信用リスクが著しく増加しているか否かについては、期日経過情報及び債務者の財政的困難(経営破綻の状態に至っていないが、債権回収に問題が生じているか、もしくは生じる可能性が高い場合)などを考慮して判断しております。ただし、期日経過の理由や過去の取引実績等に基づいて反証可能である場合には、信用リスクの著しい増大は生じていないと判断しております。営業債権に係る貸倒引当金は、常に全期間の予想信用損失に等しい金額で測定しており、取引内容や取引規模及び信用リスク特性に応じて、全期間の予想信用損失を個別に測定する場合と集合的に測定する場合があります。営業債権の見積将来キャッシュ・フローに不利な影響を与える、以下のような一つ又は複数の事象が発生している場合には、信用減損した営業債権として個別債権ごとに予想信用損失を測定しております。当社グループでは、特定の取引先に信用リスクが集中していることはありません。
・債務不履行又は期日の大幅な経過などの契約違反