建物(純額)
個別
- 2016年12月31日
- 854億1600万
- 2017年12月31日 -2.19%
- 835億4500万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- 7 上記のほか、主要な賃借している設備として、以下のものがあります。2018/03/23 16:18
(1) 提出会社のうち本社ほかには、連結会社以外から賃借している建物等があります。
(2) 在外子会社のうち米州のBRIDGESTONE AMERICAS TIRE OPERATIONS, LLCの一部工場には、連結会社以外 - #2 減損損失に関する注記(連結)
- 当社グループは、事業用資産については内部管理上採用している区分を基礎として資産のグルーピングを行い、処分予定資産(廃棄・売却等により処分が予定されている資産)、遊休資産については個別の物件ごとにグルーピングを行っております。2018/03/23 16:18
当連結会計年度において、収益性の低下した事業用資産、廃棄・売却の予定されている処分予定資産及び今後の使用見込みがなくなった遊休資産について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失として特別損失に6,830百万円計上しております。その内訳は、建物及び構築物4,538百万円、機械装置及び運搬具2,115百万円、その他175百万円であります。
なお、6,830百万円のうち、2,415百万円については特別損失の「開発・生産拠点再構築関連費用」に含めて計上しております。 - #3 研究開発活動
- 氷路面で高いグリップ力を発揮する「アクティブ発泡ゴム2」と新「非対称パタン」の組合せ技術や、超微細技術「NanoPro-Tech(ナノプロ・テック)」の更なる活用により安全性と経済性、静粛性を高次元でバランスする技術を実現しております。また、当社独自のICTに新たに人工知能(AI)を実装したタイヤ成型システム「EXAMATION(エクサメーション)」の彦根工場とハンガリ-のタタバーニャ工場への展開を進めており、高付加価値・高品質の商品をお客様に提供しております。2018/03/23 16:18
多角化部門では、タイヤの空気充填を不要とする技術「エアフリーコンセプト」の実用化に向けた取組みのひとつとして、自転車用次世代タイヤを開発しました。また、建物の水回りの配置の自由度を向上させる排水システム「スマートサイホン」の実用化など、絶えず変化するニーズに的確にこたえ、お客様に満足いただける商品の提供や社会インフラを支える事業に関連する研究開発活動を進めております。
社外との連携の取り組みとしては、内閣府の革新的研究開発推進プログラム「ImPACT」に参画し、極限の災害現場で活躍可能なタフなロボット実現のカギの一つである油圧駆動のハイパワー人工筋肉の開発にも取り組んでおります。