5103 昭和 HD

5103
2026/08/17
時価
3億円
PER
-倍
2010年以降
赤字-101.53倍
(2010-2026年)
PBR
0.28倍
2010年以降
0.19-4.98倍
(2010-2026年)
配当 予
0%
ROE
-%
ROA
-%
資料
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昭和 HD(5103)ののれんの推移 - 四半期

【期間】

連結

2011年3月31日
0
2011年6月30日
3億5724万
2011年9月30日 -10.01%
3億2150万
2011年12月31日 -10.65%
2億8726万
2012年3月31日 -1.22%
2億8374万
2012年6月30日 -1.9%
2億7835万
2012年9月30日 +96.92%
5億4812万
2012年12月31日 +3.81%
5億6898万
2013年3月31日 -6.63%
5億3123万
2013年6月30日 +16.87%
6億2085万
2013年9月30日 -2.84%
6億323万
2013年12月31日 -0.43%
6億64万
2014年3月31日 -2.58%
5億8513万
2014年6月30日 -5.55%
5億5268万
2014年9月30日 +30.43%
7億2084万
2014年12月31日 +5.82%
7億6277万
2015年3月31日 -1.4%
7億5208万
2015年6月30日 +10.63%
8億3199万
2015年9月30日 -7.39%
7億7053万
2015年12月31日 -0.49%
7億6676万
2016年3月31日 -5.5%
7億2458万
2016年6月30日 -8.08%
6億6603万
2016年9月30日 -2.38%
6億5015万
2016年12月31日 +8.01%
7億224万
2017年3月31日 +106.79%
14億5220万
2017年6月30日 -4.28%
13億9006万
2017年9月30日 -1.54%
13億6867万
2017年12月31日 -0.59%
13億6061万
2018年3月31日 -6.93%
12億6628万
2018年6月30日 -0.46%
12億6039万
2018年9月30日 +1.59%
12億8049万
2018年12月31日 +39.75%
17億8952万
2019年3月31日 -2.18%
17億5057万
2019年6月30日 -7.93%
16億1174万
2019年9月30日 -3.3%
15億5859万
2019年12月31日 +1.04%
15億7487万
2020年3月31日 -0.47%
15億6740万
2020年6月30日 -6.01%
14億7325万
2020年9月30日 -3.98%
14億1465万
2020年12月31日 -4.64%
13億4901万
2021年3月31日 +1.04%
13億6303万
2021年6月30日 -2.82%
13億2458万
2021年9月30日 -64.78%
4億6650万
2021年12月31日 -1.92%
4億5753万
2022年3月31日 -1.96%
4億4855万
2022年6月30日 -2%
4億3958万
2022年9月30日 -2.04%
4億3061万
2022年12月31日 -2.08%
4億2164万
2023年3月31日 -2.13%
4億1267万
2023年6月30日 -2.17%
4億370万
2023年9月30日 -2.22%
3億9473万
2023年12月31日 -2.27%
3億8576万
2024年3月31日 -2.33%
3億7678万
2024年6月30日 -2.38%
3億6781万
2024年9月30日 -2.44%
3億5884万
2024年12月31日 -2.5%
3億4987万
2025年3月31日 -2.56%
3億4090万
2025年6月30日 -2.63%
3億3193万
2025年9月30日 -2.7%
3億2296万
2025年12月31日 +3.82%
3億3531万
2026年3月31日 -9.03%
3億502万

有報情報

#1 四半期キャッシュ・フロー計算書を作成しない場合の注記(連結)
当第3四半期連結累計期間に係る四半期連結キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません。なお、第3四半期連結累計期間に係る減価償却費(のれんを除く無形固定資産に係る償却費を含む。)及びのれんの償却額は、次のとおりであります。
前第3四半期連結累計期間(自 2022年4月1日至 2022年12月31日)当第3四半期連結累計期間(自 2023年4月1日至 2023年12月31日)
減価償却費27,515千円31,092千円
のれんの償却額26,913 〃26,913 〃
2024/02/14 15:01
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
流動資産増加の主な原因は、売掛債権等の回収が進んだこと並びに当社連結子会社の株式会社ウェッジホールディングスにおける第三者割当増資等による現金及び預金の増加(前連結会計年度末比658,874千円増)、未収入金の増加(前連結会計年度末比24,302千円増)、貸付並びに為替の影響等による短期貸付金の増加(前連結会計年度末比58,999千円増)といった増加要因、売掛債権等の回収が進んだことによる受取手形及び売掛金の減少(前連結会計年度末比30,065千円減)、主に為替の影響等による貸倒懸念債権の増加による貸倒引当金の増加(前連結会計年度末比34,218千円増)といった減少要因によるものです。
固定資産減少の主な原因は、取得による有形固定資産の増加(前連結会計年度末比86,509千円増)の増加要因、償却によるのれんの減少(前連結会計年度末比26,913千円減)、持分法適用関連会社の評価減等による関係会社株式の減少(前連結会計年度末比772,320千円減)といった減少要因によるものです。
(負債)
2024/02/14 15:01

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