昭和 HD（5103）ののれんの推移 - 全期間
連結
- 2011年3月31日
- 0
- 2011年6月30日
- 3億5724万
- 2011年9月30日 -10.01%
- 3億2150万
- 2011年12月31日 -10.65%
- 2億8726万
- 2012年3月31日 -1.22%
- 2億8374万
- 2012年6月30日 -1.9%
- 2億7835万
- 2012年9月30日 +96.92%
- 5億4812万
- 2012年12月31日 +3.81%
- 5億6898万
- 2013年3月31日 -6.63%
- 5億3123万
- 2013年6月30日 +16.87%
- 6億2085万
- 2013年9月30日 -2.84%
- 6億323万
- 2013年12月31日 -0.43%
- 6億64万
- 2014年3月31日 -2.58%
- 5億8513万
- 2014年6月30日 -5.55%
- 5億5268万
- 2014年9月30日 +30.43%
- 7億2084万
- 2014年12月31日 +5.82%
- 7億6277万
- 2015年3月31日 -1.4%
- 7億5208万
- 2015年6月30日 +10.63%
- 8億3199万
- 2015年9月30日 -7.39%
- 7億7053万
- 2015年12月31日 -0.49%
- 7億6676万
- 2016年3月31日 -5.5%
- 7億2458万
- 2016年6月30日 -8.08%
- 6億6603万
- 2016年9月30日 -2.38%
- 6億5015万
- 2016年12月31日 +8.01%
- 7億224万
- 2017年3月31日 +106.79%
- 14億5220万
- 2017年6月30日 -4.28%
- 13億9006万
- 2017年9月30日 -1.54%
- 13億6867万
- 2017年12月31日 -0.59%
- 13億6061万
- 2018年3月31日 -6.93%
- 12億6628万
- 2018年6月30日 -0.46%
- 12億6039万
- 2018年9月30日 +1.59%
- 12億8049万
- 2018年12月31日 +39.75%
- 17億8952万
- 2019年3月31日 -2.18%
- 17億5057万
- 2019年6月30日 -7.93%
- 16億1174万
- 2019年9月30日 -3.3%
- 15億5859万
- 2019年12月31日 +1.04%
- 15億7487万
- 2020年3月31日 -0.47%
- 15億6740万
- 2020年6月30日 -6.01%
- 14億7325万
- 2020年9月30日 -3.98%
- 14億1465万
- 2020年12月31日 -4.64%
- 13億4901万
- 2021年3月31日 +1.04%
- 13億6303万
- 2021年6月30日 -2.82%
- 13億2458万
- 2021年9月30日 -64.78%
- 4億6650万
- 2021年12月31日 -1.92%
- 4億5753万
- 2022年3月31日 -1.96%
- 4億4855万
- 2022年6月30日 -2%
- 4億3958万
- 2022年9月30日 -2.04%
- 4億3061万
- 2022年12月31日 -2.08%
- 4億2164万
- 2023年3月31日 -2.13%
- 4億1267万
- 2023年6月30日 -2.17%
- 4億370万
- 2023年9月30日 -2.22%
- 3億9473万
- 2023年12月31日 -2.27%
- 3億8576万
- 2024年3月31日 -2.33%
- 3億7678万
- 2024年6月30日 -2.38%
- 3億6781万
- 2024年9月30日 -2.44%
- 3億5884万
- 2024年12月31日 -2.5%
- 3億4987万
- 2025年3月31日 -2.56%
- 3億4090万
- 2025年6月30日 -2.63%
- 3億3193万
- 2025年9月30日 -2.7%
- 3億2296万
- 2025年12月31日 +3.82%
- 3億3531万
- 2026年3月31日 -9.03%
- 3億502万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 2026/06/24 16:25
(注) 1 「その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、親会社によるグループ統括事業・投資育成事業・事業開発事業等業績数値であります。(単位:千円) 減価償却費 308 ― 45,745 のれんの償却額 ― ― 35,884 減損損失 ― ― 1,150
2 セグメント利益又は損失の調整額△475,562千円には、全社費用△501,313千円、その他の調整額25,750千円が含まれております。全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。 - #2 会計方針に関する事項（連結）
- のれん及びのれん相当額の償却方法及び償却期間
のれん及びのれん相当額の償却については、のれん及びのれん相当額の効果の及ぶ期間を合理的に見積り、当該期間にわたり定額法により償却を行っております。2026/06/24 16:25 - #3 減損損失に関する注記（連結）
- 当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上いたしました。2026/06/24 16:25
当社は、原則として、事業区分や管理会計上の区分を考慮し、資産のグルーピングを行っております。用 途 種 類 場 所 スポーツ事業 機械装置及び運搬具、工具器具備品、建設仮勘定、のれん 柏工場千葉県柏市 ゴム事業 機械装置及び運搬具、工具器具備品 タイ、ベトナム
上記資産グループは、収益性が著しく低下しているため、機械装置及び運搬具、工具器具備品、建設仮勘定、のれんの帳簿価額を回収可能価額まで減少させ、当該減少額33,017千円を減損損失として特別損失に計上いたしました。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 流動資産増加の主な原因は、当連結会計年度においてゴム事業を営む常盤ゴム株式会社を連結の範囲から除外したことによる現金及び預金の減少がございましたが、当社連結子会社である株式会社ウェッジホールディングスにおいて持分法適用関連会社2社の株式売却による現金及び預金の増加(前連結会計年度末比1,123,528千円増)、主にスポーツ事業及びコンテンツ事業において商品及び製品の増加(前連結会計年度末比30,091千円増)といった増加要因、主にゴム事業において仕掛品の減少(前連結会計年度末比15,632千円減)、貸付債権の未回収金額を引当金計上したことによる貸倒引当金の増加(前連結会計年度末比261,742千円増)といった減少要因によるものです。2026/06/24 16:25
固定資産減少の主な原因は、主に食品事業において取得による機械装置及び運搬具の増加(前連結会計年度末比13,762千円増)の増加要因、主に当連結会計年度においてゴム事業を営む常盤ゴム株式会社を連結の範囲から除外したことによる建物及び構築物の減少(前連結会計年度末比29,834千円減)、土地の減少(前連結会計年度末比37,785千円減)および投資有価証券の減少(前連結会計年度末比36,135千円減)、償却によるのれんの減少(前連結会計年度末比35,884千円減)、当連結会計年度において持分法適用関連会社であったEngine Property Management Asia Co.,Ltd.及びP.P.Coral Resort Co.,Ltd.の株式を売却したこと、並びに持分法投資損失の計上等による関係会社株式の減少(前連結会計年度末比1,751,240千円減)、返還等による差入保証金の減少(前連結会計年度末比27,146千円減)、未収債権を引当金計上したことによる貸倒引当金の増加(前連結会計年度末比255,739千円増)といった減少要因によるものです。
当連結会計年度末における負債残高は、3,056,964千円(前連結会計年度末比361,923千円減)となり、流動負債は、1,872,873千円(前連結会計年度末比157,502千円減)、固定負債は、1,184,091千円(前連結会計年度末比204,421千円減)となりました。 - #5 負ののれん発生益（連結）
- 【報告セグメントごとの負ののれん発生益に関する情報】2026/06/24 16:25
前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) - #6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- ただし、特例処理によっている金利スワップについては、有効性の評価を省略しております。2026/06/24 16:25
(8) のれん及びのれん相当額の償却方法及び償却期間
のれん及びのれん相当額の償却については、のれん及びのれん相当額の効果の及ぶ期間を合理的に見積り、当該期間にわたり定額法により償却を行っております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
