建物（純額）

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は主として定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。又、在外連結子会社は定額法を採用しております。
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、主として残存価格を零とする定額法によっております。
ニ 使用権資産
定額法2021/06/30 14:15

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※2 有形固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日)	当連結会計年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日)
建物及び構築物、土地	111,234千円	―千円
計	111,234 〃	― 〃

2021/06/30 14:15

#3 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 1 当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。

建物	上下水道配管工事	6,059千円
機械及び装置	飲料水給水ポンプ	515千円

2 当期減少額のうち主なものは、次のとおりであります。

2021/06/30 14:15

#4 減損損失に関する注記（連結）

当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上いたしました。

用 途	種 類	場 所
スポーツ事業	工具器具備品	柏工場千葉県柏市
ゴム事業	建物及び構築物、機械装置及び運搬具、その他	柏工場千葉県柏市
共用資産	建物及び構築物、機械装置及び運搬具、工具器具備品	柏工場千葉県柏市他

当社は、継続的に収支の把握を行っている管理会計上の区分を基礎とし、製造工程等の関連性を加味して事業用資産をグルーピングし、賃貸資産及び遊休資産については個々にグルーピングしております。
上記資産グループは、収益性が著しく低下しているため、当該資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減少させ、当該減少額8,151千円を減損損失として特別損失に計上いたしました。その内訳は、建物及び構築物1,198千円、機械装置及び運搬具3,340千円、工具器具備品2,906千円、施設利用権等その他705千円であります。

2021/06/30 14:15

#5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

新型コロナウイルスの感染防止政策として緊急事態宣言の発出を始めとした様々な制約の中、大会の中止、部活動の中止、公共運動施設の利用禁止などもあり競技活動が大きく制限されました。その為、ソフトテニスボール・テニスウェアなど全ての取扱商品で販売が低調に推移しました。また2021年においても緊急事態宣言などの影響が出ており、新型コロナウィルス感染防止政策の影響が日本国内の事業でもっとも厳しく出ている事業となります。
一方テニスクラブ再生事業では、4月より美原校を開校しました。12月で奈良校が建物の老朽化により閉校となりましたが、各校については会員数が順調に増加しております。
今年度全体を見ますと、2020年4月から緊急事態宣言によってソフトテニスボール等の製品の売上がほとんど消滅したと言って良い3ヶ月間があり、低調に推移したことにより売上、利益とも大きく押し下げました。その後の経営努力の中、年度後半はソフトテニス関連の収入も増加に転じており、テニスクラブ再生運営による収入の増加も相まって、第4四半期単独では、新型コロナウィルス感染防止政策の影響のなかった2019年度同四半期とほぼ同じ水準の売上高に復帰しました。また、この間の営業活動のデジタル化、サービスシフトが進んでいる事により、セグメント利益も拡大基調にあり、前年同四半期に比べ、増収増益となりました。

2021/06/30 14:15

#6 賃貸等不動産関係、連結財務諸表（連結）

(賃貸等不動産関係)
当社は、千葉県及び大阪府において賃貸等不動産を所有しております。当該賃貸等不動産は関連会社の工場建物に係る建物改修工事支出及び建物附属設備であります。
2020年3月期における当該賃貸等不動産に係る賃貸損益は5,942千円(賃料収入は売上高及び営業外収益に、主な賃貸費用は売上原価に計上)であります。

2021/06/30 14:15

#7 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は主として定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。又、在外連結子会社は定額法を採用しております。
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)

2021/06/30 14:15

#8 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物、及び賃貸工場の一部の有形固定資産については、定額法によっております。
(2) 無形固定資産

2021/06/30 14:15