TOYO TIRE(5105)の建設仮勘定の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- 39億1900万
- 2009年3月31日 +64.71%
- 64億5500万
- 2010年3月31日 -55.43%
- 28億7700万
- 2011年3月31日 +180.12%
- 80億5900万
- 2012年3月31日 -43.03%
- 45億9100万
- 2012年12月31日 +112.72%
- 97億6600万
- 2013年12月31日 +11.61%
- 109億
- 2014年12月31日 +102.27%
- 220億4700万
- 2015年12月31日 -8.16%
- 202億4800万
- 2016年12月31日 -48.17%
- 104億9400万
- 2017年12月31日 -59.17%
- 42億8500万
- 2018年12月31日 +293.91%
- 168億7900万
- 2019年12月31日 -24.24%
- 127億8800万
- 2020年12月31日 +0.26%
- 128億2100万
- 2021年12月31日 +102.82%
- 260億300万
- 2022年12月31日 +17.01%
- 304億2600万
- 2023年12月31日 -34.56%
- 199億1100万
- 2024年12月31日 -45.85%
- 107億8100万
- 2025年12月31日 +79.51%
- 193億5300万
個別
- 2008年3月31日
- 10億2600万
- 2009年3月31日 -19.49%
- 8億2600万
- 2010年3月31日 +22.28%
- 10億1000万
- 2011年3月31日 +51.78%
- 15億3300万
- 2012年3月31日 -31.9%
- 10億4400万
- 2012年12月31日 +82.85%
- 19億900万
- 2013年12月31日 -23.62%
- 14億5800万
- 2014年12月31日 +100.14%
- 29億1800万
- 2015年12月31日 +86.63%
- 54億4600万
- 2016年12月31日 +11.6%
- 60億7800万
- 2017年12月31日 -67.69%
- 19億6400万
- 2018年12月31日 -7.74%
- 18億1200万
- 2019年12月31日 +94.48%
- 35億2400万
- 2020年12月31日 +78.01%
- 62億7300万
- 2021年12月31日 -66.35%
- 21億1100万
- 2022年12月31日 +18.24%
- 24億9600万
- 2023年12月31日 +5.77%
- 26億4000万
- 2024年12月31日 -1.78%
- 25億9300万
- 2025年12月31日 +140.3%
- 62億3100万
有報情報
- #1 減損損失に関する注記(連結)
- アメリカ・カリフォルニア州における処分予定資産については、新たな基幹システムとして設計開発しておりました北米拠点の次期基幹システムのプロジェクトの方針変更があったため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しております。なお、当該資産の回収可能価額は使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローが見込めないことからゼロとして評価しております。2026/03/26 11:44
三重県員弁郡他における自動車部品製造設備については、自動車部品の製造及び販売を行っている当社及び国内子会社において、営業活動から生ずる損益が継続してマイナスとなる見込みであり、減損の兆候が認められたため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。その内訳は、建物及び構築物38百万円、機械装置及び運搬具458百万円、工具、器具及び備品104百万円、建設仮勘定78百万円、ソフトウエア31百万円であります。なお、当資産グループの回収可能価額は正味売却価額により測定しており、機械装置及び運搬具他について、備忘価額により評価しております。
ドイツ・ヴィリッヒ他における処分予定資産については、資産の処分等が決定した資産であり、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。その内訳は、建物及び構築物291百万円、機械装置及び運搬具70百万円、工具、器具及び備品6百万円、その他53百万円であります。なお、当資産グループの回収可能価額は備忘価額により評価しております。