TOYO TIRE(5105)の退職給付に係る負債の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2014年12月31日
- 98億2900万
- 2015年3月31日 -16.12%
- 82億4500万
- 2015年6月30日 -0.33%
- 82億1800万
- 2015年9月30日 +2.52%
- 84億2500万
- 2015年12月31日 +1.66%
- 85億6500万
- 2016年3月31日 +0.79%
- 86億3300万
- 2016年6月30日 +0.58%
- 86億8300万
- 2016年9月30日 +0.16%
- 86億9700万
- 2016年12月31日 +15.5%
- 100億4500万
- 2017年3月31日 +0.57%
- 101億200万
- 2017年6月30日 +2.33%
- 103億3700万
- 2017年9月30日 +1.55%
- 104億9700万
- 2017年12月31日 -36.15%
- 67億200万
- 2018年3月31日 +1.69%
- 68億1500万
- 2018年6月30日 +2.26%
- 69億6900万
- 2018年9月30日 +4.19%
- 72億6100万
- 2018年12月31日 +6.98%
- 77億6800万
- 2019年3月31日 -0.19%
- 77億5300万
- 2019年6月30日 +1.73%
- 78億8700万
- 2019年9月30日 +1.81%
- 80億3000万
- 2019年12月31日 -27.27%
- 58億4000万
- 2020年3月31日 +3.07%
- 60億1900万
- 2020年6月30日 +1.33%
- 60億9900万
- 2020年9月30日 +2.05%
- 62億2400万
- 2020年12月31日 -12.64%
- 54億3700万
- 2021年3月31日 +3.92%
- 56億5000万
- 2021年6月30日 +3.24%
- 58億3300万
- 2021年9月30日 +1.75%
- 59億3500万
- 2021年12月31日 -35.48%
- 38億2900万
- 2022年3月31日 -0.26%
- 38億1900万
- 2022年6月30日 -2.04%
- 37億4100万
- 2022年9月30日 -0.83%
- 37億1000万
- 2022年12月31日 -5.04%
- 35億2300万
- 2023年3月31日 -1.14%
- 34億8300万
- 2023年6月30日 +0.66%
- 35億600万
- 2023年9月30日 -0.34%
- 34億9400万
- 2023年12月31日 +0.86%
- 35億2400万
- 2024年3月31日 -0.4%
- 35億1000万
- 2024年6月30日 +0.97%
- 35億4400万
- 2024年9月30日 -0.28%
- 35億3400万
- 2024年12月31日 -1.95%
- 34億6500万
- 2025年3月31日 -3.49%
- 33億4400万
- 2025年9月30日 +0.84%
- 33億7200万
- 2025年12月31日 -6.38%
- 31億5700万
- 2026年3月31日 -1.17%
- 31億2000万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- ③ 小規模企業等における簡便法の採用2026/03/26 11:44
一部の連結子会社は、退職給付に係る負債及び退職給付費用の計算に、退職給付に係る期末自己都合要支給額を退職給付債務とする方法を用いた簡便法を適用しております。
(6)重要なヘッジ会計の方法 - #2 退職給付関係、連結財務諸表(連結)
- 退職一時金制度(非積立型制度でありますが、退職給付信託を設定した結果、積立型制度となっているものがあります。)では、退職給付として、給与と勤務期間に基づいた一時金を支給しております。2026/03/26 11:44
なお、一部の連結子会社が有する退職一時金制度は、簡便法により退職給付に係る負債及び退職給付費用を計算しております。
2 確定給付制度(簡便法を適用した制度を含む。)