TOYO TIRE（5105）の車両運搬具の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 2億7000万
- 2009年3月31日 -23.7%
- 2億600万
- 2010年3月31日 -33.01%
- 1億3800万
- 2011年3月31日 +1.45%
- 1億4000万
- 2012年3月31日 -22.14%
- 1億900万
- 2012年12月31日 -8.26%
- 1億
- 2013年12月31日 +83%
- 1億8300万
- 2014年12月31日 +20.77%
- 2億2100万
- 2015年12月31日 +8.6%
- 2億4000万
- 2016年12月31日 -12.92%
- 2億900万
- 2017年12月31日 +16.27%
- 2億4300万
- 2018年12月31日 -11.52%
- 2億1500万
- 2019年12月31日 -9.3%
- 1億9500万
- 2020年12月31日 -6.67%
- 1億8200万
- 2021年12月31日 +33.52%
- 2億4300万
- 2022年12月31日 +15.64%
- 2億8100万
- 2023年12月31日 +28.83%
- 3億6200万
- 2024年12月31日 +1.38%
- 3億6700万
- 2025年12月31日 +18.53%
- 4億3500万
有報情報
- #1 減損損失に関する注記
- 三重県員弁郡他における自動車部品製造設備については、自動車部品の製造及び販売を行っている当社において、営業活動から生ずる損益が継続してマイナスとなる見込みであり、減損の兆候が認められたため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。その内訳は、機械及び装置368百万円、車両運搬具2百万円、工具、器具及び備品142百万円、建設仮勘定78百万円、ソフトウエア31百万円であります。なお、当資産グループの回収可能価額は正味売却価額により測定しており、備忘価額をもって評価しております。2026/03/26 11:44
ドイツ・ヴィリッヒにおける処分予定資産については、資産の処分等が決定した資産であり、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。その内訳は、建物及び構築物7百万円、機械及び装置51百万円、工具、器具及び備品1百万円であります。なお、当資産グループの回収可能価額は備忘価額により評価しております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
