持分法適用会社に対する持分相当額、棚卸資産の増減額(△は増加)
2009年12月
2010年12月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -1億3000万
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -
2011年12月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -2億800万
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -
2012年12月
2013年12月
2014年12月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 4億2200万
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -
2015年12月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -5億300万
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -
2016年12月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -5億3600万
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -
2017年12月
2018年12月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -2億3900万
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -7億400万
2019年12月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- 3億2900万
2020年12月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- 7億2900万
2021年12月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -18億6200万
2022年12月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -16億600万
2023年12月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- 4億2000万