建物（純額）

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

(注) 全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない土地建物であります。

2020/07/15 14:30

#2 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3年から50年
機械及び装置 2年から9年

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#3 固定資産除却損の注記、営業外費用

(単位 : 千円)

	前連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)	当連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日)
建物及び構築物	1,091	1,538
機械装置及び運搬具	9,742	10,911

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#4 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 「当期増加額」欄のうち、主なものは次のとおりであります。

建物の増加	原町工場	工場建屋新設
機械装置の増加	原町工場	変電所新設

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#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3年から50年
機械装置及び運搬具 2年から9年

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#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3年から50年
機械装置及び運搬具 2年から9年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、使用するソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用しております。2020/07/15 14:30