有価証券報告書-第139期(平成29年4月1日-平成30年3月31日)

2 持分法の適用に関する事項
非連結子会社(㈱藤加工所他6社)及び関連会社(道藤ゴム工業㈱他1社)はいずれも、それぞれ当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等からみて、持分法の対象から除いても連結財務諸表に及ぼす影響が軽微であり、かつ、全体としても重要性がないため、持分法の適用範囲から除外しております。