住友理工（5191）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- 12億1600万
- 2010年9月30日 +100.08%
- 24億3300万
- 2010年12月31日 +37.48%
- 33億4500万
- 2011年3月31日 +138.57%
- 79億8000万
- 2011年6月30日
- -27億6800万
- 2011年9月30日 -38.73%
- -38億4000万
- 2011年12月31日
- -16億8600万
- 2012年3月31日
- 59億9200万
- 2012年6月30日
- -11億1200万
- 2012年9月30日
- -9億7900万
- 2012年12月31日
- 84億1200万
- 2013年3月31日 +91.52%
- 161億1100万
- 2013年6月30日 -75.51%
- 39億4600万
- 2013年9月30日 +49.39%
- 58億9500万
- 2013年12月31日 +139.36%
- 141億1000万
- 2014年3月31日 +13.15%
- 159億6600万
- 2014年6月30日
- -9億3700万
- 2014年9月30日
- 47億3000万
- 2014年12月31日 +224.16%
- 153億3300万
- 2015年3月31日 -14.13%
- 131億6700万
有報情報
- #1 注記事項－その他の包括利益、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 27.その他の包括利益2025/06/20 13:53
その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額は、以下のとおりであります。
(単位:百万円) 前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) その他の包括利益を通じて公正価値で測定される金融資産 当期発生額 1,334 △4,768 税効果額 △400 1,678 その他の包括利益を通じて公正価値で測定される金融資産 934 △3,091 確定給付制度の再測定 確定給付制度の再測定 1,984 151 持分法によるその他の包括利益 当期発生額 217 63 税効果額 - - 持分法によるその他の包括利益 217 63 在外営業活動体の為替換算差額 - #2 注記事項－持分法で会計処理されている投資、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 持分法で会計処理されている、個々に重要性のない関連会社の要約財務情報は、以下のとおりであります。なお、これらの金額は、当社グループの持分比率勘案後のものであります。2025/06/20 13:53
(注) 前連結会計年度及び当連結会計年度において、当社グループの持分の認識を停止している関連会社に対する重要な累積投資損失は該当ありません。(単位:百万円) 当期利益(継続事業からの純損益) 444 736 その他の包括利益(税引後) 217 63 当期包括利益合計 661 800 - #3 注記事項－法人所得税、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 前連結会計年度 (自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)2025/06/20 13:53
(注) 純損益で認識した額と繰延税金費用の合計との差額は、為替の変動によるものであります。(単位:百万円) 2023年3月31日残高 純損益で認識した額 その他の包括利益で認識した額 2024年3月31日残高 繰延税金資産
当連結会計年度 (自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) - #4 注記事項－資本金及びその他の資本項目、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- (3) その他の資本の構成要素2025/06/20 13:53
① その他の包括利益を通じて公正価値で測定される金融資産
その他の包括利益を通じて公正価値で測定される金融資産の公正価値の変動額であります。 - #5 注記事項－重要性がある会計方針、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 当社グループ内の債権債務残高及び取引、並びに当社グループ内取引から生じた未実現損益は、連結財務諸表の作成にあたり消去しております。2025/06/20 13:53
子会社の包括利益については、非支配持分が負の残高となる場合であっても、親会社の所有者と非支配持分に帰属させております。
連結財務諸表には、決算日を親会社の決算日に統一することが、子会社の所在する現地法制度上不可能である等の理由により、親会社の決算日と異なる日を決算日とする子会社の財務諸表が含まれております。当該子会社の決算日と親会社の決算日の差異は3ヶ月を超えることはありません。 - #6 注記事項－金融収益及び金融費用、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 金融収益の内訳は、以下のとおりであります。2025/06/20 13:53
(2) 金融費用(単位:百万円) 受取配当金 その他の包括利益を通じて公正価値で測定される金融資産 12 15 その他 9 8
金融費用の内訳は、以下のとおりであります。 - #7 注記事項－金融商品、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- (2) 金融商品の分類2025/06/20 13:53
純損益を通じて公正価値で測定される金融資産、その他の包括利益を通じて公正価値で測定される金融資産は、連結財政状態計算書における「その他の金融資産」に含まれております。(単位:百万円) デリバティブ 240 554 その他の包括利益を通じて公正価値で測定される金融資産 資本性金融資産 6,558 1,003
純損益を通じて公正価値で測定される金融負債及びヘッジ手段として指定された金融負債は、連結財政状態計算書における「その他の金融負債」に含まれております。 - #8 連結包括利益計算書（IFRS）（連結）
- ③ 【連結包括利益計算書】2025/06/20 13:53
(単位:百万円) その他の包括利益 純損益に振り替えられることのない項目 その他の包括利益を通じて公正価値で測定される金融資産 27 934 △3,091 確定給付制度の再測定 27 1,984 151 持分法によるその他の包括利益 27 13 7 キャッシュ・フロー・ヘッジ 27 8 3 持分法によるその他の包括利益 27 204 57 その他の包括利益合計 13,735 △2,579 当期包括利益 35,964 27,574 当期包括利益の帰属 親会社の所有者 30,920 23,803 非支配持分 5,045 3,771 当期包括利益 35,964 27,574
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
