住友理工(5191)の構築物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 9億5900万
- 2009年3月31日 +2.61%
- 9億8400万
- 2010年3月31日 -17.28%
- 8億1400万
- 2011年3月31日 -4.79%
- 7億7500万
- 2012年3月31日 +24.39%
- 9億6400万
- 2013年3月31日 +9.02%
- 10億5100万
- 2014年3月31日 +10.47%
- 11億6100万
- 2015年3月31日 +2.15%
- 11億8600万
- 2016年3月31日 +2.19%
- 12億1200万
- 2017年3月31日 -6.02%
- 11億3900万
- 2018年3月31日 -6.06%
- 10億7000万
- 2019年3月31日 -2.52%
- 10億4300万
- 2020年3月31日 +82.55%
- 19億400万
- 2021年3月31日 -5.51%
- 17億9900万
- 2022年3月31日 -5.17%
- 17億600万
- 2023年3月31日 -4.45%
- 16億3000万
- 2024年3月31日 -11.29%
- 14億4600万
- 2025年3月31日 +10.58%
- 15億9900万
- 2026年3月31日 +19.14%
- 19億500万
有報情報
- #1 注記事項-減損損失、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 自動車用品を製造する会社の生産設備等について、当初想定していた収益性が見込めなくなったことから減損処理を行っております。回収可能価額は、不動産鑑定評価額等に基づく処分コスト控除後の公正価値により算定されております。なお、公正価値ヒエラルキーはレベル3であります。2026/06/26 16:07
自動車用品セグメントにおいて、1,460百万円減損損失を計上しており、主な内容は以下の通りであります。(単位:百万円) 報告セグメント 資産の種類 減損損失の金額 自動車用品 建物及び構築物 2 機械装置及び運搬具 1,369
欧州の一部地域において、事業環境等の変化による収益性の低下が認められたため減損テストを実施した結果、回収可能価額が帳簿価額を下回ったため1,155百万円の減損損失を計上しております。 - #2 注記事項-重要性がある会計方針、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 主な有形固定資産の見積耐用年数は以下のとおりであります。2026/06/26 16:07
・建物及び構築物 : 3~50年
・機械装置及び運搬具 : 4~12年