住友理工（5191）の構築物の推移 - 通期

【期間】

通期

個別

2008年3月31日: 9億5900万
2009年3月31日 +2.61%: 9億8400万
2010年3月31日 -17.28%: 8億1400万
2011年3月31日 -4.79%: 7億7500万
2012年3月31日 +24.39%: 9億6400万
2013年3月31日 +9.02%: 10億5100万
2014年3月31日 +10.47%: 11億6100万
2015年3月31日 +2.15%: 11億8600万
2016年3月31日 +2.19%: 12億1200万
2017年3月31日 -6.02%: 11億3900万
2018年3月31日 -6.06%: 10億7000万
2019年3月31日 -2.52%: 10億4300万
2020年3月31日 +82.55%: 19億400万
2021年3月31日 -5.51%: 17億9900万
2022年3月31日 -5.17%: 17億600万
2023年3月31日 -4.45%: 16億3000万
2024年3月31日 -11.29%: 14億4600万
2025年3月31日 +10.58%: 15億9900万

有報情報

#1 注記事項－減損損失、連結財務諸表（IFRS）（連結）

自動車用品及び一般産業用品を製造する会社の建物、生産設備等について、当初想定していた収益性が見込めなくなったことから減損処理を行っております。回収可能価額は、不動産鑑定評価額等に基づく処分コスト控除後の公正価値により算定されております。なお、公正価値ヒエラルキーはレベル3であります。

		(単位:百万円)
	小計	115
一般産業用品	建物及び構築物	653
	機械装置及び運搬具	1

一般産業用品セグメントにおいて、698百万円減損損失を計上しており、これは当社化成品事業における生産・供給体制再編により、同事業の資産の譲渡や最適配置の結果、主要生産拠点である富士裾野製作所の建物等の資産において今後使用見込みが無く廃却が決定している資産の減損処理を行っております。
今後使用見込みの無い建物等資産の回収可能額は零として算定されております。

2025/06/20 13:53

#2 注記事項－重要性がある会計方針、連結財務諸表（IFRS）（連結）

主な有形固定資産の見積耐用年数は以下のとおりであります。
・建物及び構築物 : 3～50年
・機械装置及び運搬具 : 4～12年

2025/06/20 13:53