建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以後の新規取得建物(附属設備を除く)及び平成28年4月1日以後の新規取得建物附属設備及び構築物、並びに子会社賃貸資産のうち特定の資産については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10～50年
機械装置及び運搬具 3～9年
(2) 無形固定資産
定額法
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/06/28 13:49

#2 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

定率法
ただし、平成10年4月1日以後の新規取得建物(附属設備を除く)及び平成28年4月1日以後の新規取得建物附属設備及び構築物、並びに当社及び子会社の特定資産(生産システムの開発・試作事業所用資産)については、定額法によっております。
また、在外連結子会社については、定額法によっております。

2018/06/28 13:49