オカモト(5122)の構築物(純額)の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 7億5700万
- 2009年3月31日 -11.23%
- 6億7200万
- 2010年3月31日 -8.63%
- 6億1400万
- 2011年3月31日 -5.05%
- 5億8300万
- 2012年3月31日 -9.26%
- 5億2900万
- 2013年3月31日 -8.7%
- 4億8300万
- 2014年3月31日 -0.62%
- 4億8000万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- ① 有形固定資産(リース資産を除く)2026/06/24 10:58
親会社及び国内連結子会社は主として定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用し、在外連結子会社は主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #2 固定資産売却益の注記(連結)
- ※4 固定資産売却益の内訳2026/06/24 10:58
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 建物及び構築物 1 百万円 - 百万円 機械装置及び運搬具 2 〃 - 〃 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※5 固定資産除却損の内訳2026/06/24 10:58
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 建物及び構築物 3 百万円 7 百万円 機械装置及び運搬具 38 〃 0 〃 - #4 有形固定資産等明細表(連結)
- (注) 1 当期増加額の主なものは次のとおりであります。2026/06/24 10:58
2 当期減少額( )内は内書きで当期に発生した減損損失によるものです。建物及び構築物 茨城工場 事業用建物 176 静岡工場 事業用建物 226 岡山工場 事業用建物 2,711 機械装置及び運搬具 茨城工場 医療・日用品製造設備等 135 静岡工場 プラスチック製品製造設備等 535 福島工場 プラスチック製品製造設備等 219 つくば工場 壁紙製品製造設備 371 無形固定資産 本社 基幹システム等 2,395 - #5 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)2026/06/24 10:58
(経緯)用途 種類 場所 事業用資産 建物及び構築物、機械装置及び運搬具、建設仮勘定、その他 静岡県榛原郡 事業用資産 建物及び構築物、機械装置及び運搬具 茨城県龍ヶ崎市 事業用資産 建物及び構築物、機械装置及び運搬具、建設仮勘定、その他 福島県いわき市 事業用資産 建物及び構築物、機械装置及び運搬具、建設仮勘定、その他 茨城県牛久市 事業用資産 機械装置及び運搬具 東京都文京区 事業用資産 建物及び構築物、機械装置及び運搬具、建設仮勘定、その他 埼玉県鴻巣市 事業用資産 建物及び構築物、機械装置及び運搬具、建設仮勘定、土地、その他、無形固定資産 タイ
当社グループは、手袋事業、カイロ事業、フイルム事業、農業用フイルム事業、多層フイルム事業、工業テープ事業、壁紙事業、食品包装用事業及び研磨布紙事業の各事業用資産において収益性の低下が生じ、短期的な業績回復が見込まれないと判断したことから、それぞれ「固定資産の減損に係る会計基準」に基づき、当該各資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(1,065百万円)として特別損失に計上しております。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1) 有形固定資産(リース資産を除く)2026/06/24 10:58
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。